ＤＨＬ、『グローバルボランティアデー2017』を実施

・日本では、3,000名以上の従業員が地域に密着した様々なプロジェクトに参加し、地域社会へ貢献

国際エクスプレスとロジスティクスのグローバルリーダーであるDHLは、9月4日（月）から　9月17日（日）まで、ドイツポストDHLグループ全体で地域社会への還元や従業員のボランティア精神の醸成を促進する地域社会貢献プログラム「グローバルボランティアデー」を実施しました。10年目となる今年も世界各地で数々のボランティアプログラムが地域特性に合わせて実施され、日本においてもDHLジャパン、DHLグローバル フォワーディング ジャパン、DHLサプライチェーンの3社から3,000名以上の従業員とその家族、友人、お客様が15 のプロジェクトに参加しました。



ドイツポストDHLグループは、社会貢献活動の基本理念として「Living Responsibility」をモットーに掲げ、「環境保護（GoGreen）」「災害時の緊急支援（GoHelp）」「教育活動への支援（GoTeach）」の3つのテーマに基づき、ボランティアデーを含む様々な社会貢献活動を世界各地で実施しています。「グローバルボランティアデー」は2008年にアジア太平洋地区のプロジェクトとして発足し、南北アメリカ、中東、アフリカ、ヨーロッパへとその活動地域を広げ、年々多くの従業員が参加しています。2016年には世界中で10万6,000人以上が活動に参加し、合計36万5千時間を費やしました。

日本でもこの3テーマに基づき、GoHelp活動の一環として東日本大震災の復興支援や上野公園での炊き出し、募金を基に生活支援物資の作成送付、GoGreenとして自社拠点のあるコミュニティーでの清掃活動やビーチクリーン、一般社団法人　日本身体障がい者水泳連盟への支援、GoTeachとしNPO Teach for Japanをサポートするなど、今年も多彩な活動を行いました。


東日本大震災の復興支援としては、被災地産品の購買を通して地域経済を後押しするべく、グループ内6カ所で宮城県の名産品即売会を開催したほか、都内の石巻アンテナショップで店舗営業をサポートし、また一般社団法人イシノマキ・ファームの協力を得て、期間中に宮城県石巻市で農作業に従事しました。

DHLジャパン社長の山川丈人は、「今年いよいよ10年目の節目を迎え、『グローバルボランティアデー』を今日まで継続していること、そしてその活動が社内に浸透し深まりを見せていることを嬉しく思います。今後も活動を継続することで、私たちが住み働く地域社会への貢献を積極的に果たしていきたいと考えています」と述べています。

DHLグローバル フォワーディング ジャパン社長のチャールス カウフマンは、「地域社会とともに成長してきたDHLは、従業員へボランティア精神の育成と積極的な地域貢献を促進しています。DHLは今後も地域社会の一員として自覚を持ち続け、責務を果たしていく所存です」と述べています。

DHLサプライチェーンの社長であるギャビン マードックは、「DHLグループでは、“人”は最も大切な資産であるとの信念を持ち、肩書きや職務に関係なく、従業員に積極的に地域社会への貢献を促しています。DHLは、今後も企業として、かつ個人として社会への責務を果たしていきたいと思います」と述べています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000025.000020941.html