記事特集【スマートグリッド】 - 日刊工業新聞 Business Line

企画特集

車インフラ新時代（３）・・・日産自動車

スマートシティ描く

　２０１０年度に日産自動車が発売する電気自動車（ＥＶ）「リーフ」。電池容量は携帯電話の８０００倍、通信は２４時間常時接続されており、社会・情報インフラとしての活用が模索される。１２年度に２０万台以上というけた外れの生産目標を掲げる日産だけに、その取り組みはＥＶの新たな可能性の指標になる。

　日産のＥＶ「Ｖ２Ｇ」が０９年１２月の米国のロサンゼルスモーターショーで注目を集めた。太陽電池などによって生み出された電気が流れる「グリッド」と呼ばれる高速道路システムを、専用タイヤで集電ながら走行する。前輪４、後輪２の６輪スタイルで、車体にはリサイクルできるカーボンナノチューブクロスなどを使用している。

　「そんなクルマ、ありえない」という声が聞こえてきそうだが、それもそのはず。Ｖ２Ｇは同モーターショーが開いたデザインやコンセプトの先進さを自動車メーカー間で競うイベントでの話。テーマは「２０３０年の若者車」で、日産は大賞を受賞した。
　この未来車は仮想の話だが、車名になっている「Ｖ２Ｇ」という考え方は今後のＥＶ社会を支える根幹となる。端的に言えば自動車用バッテリーを蓄電池としてとらえて電力網に接続し、太陽電池など不安定な出力の安定化につなげる考えだ。

米モーターショーのイベントで大賞を受賞した「V2G」のイメージ

　日産は０９年、Ｖ２Ｇへの布石を次々と打ち始めた。昭和シェル石油とＥＶ用急速充電器の共同開発に着手。昭シェルの太陽電池での出力をリチウムイオン電池に蓄電し、ＥＶに充電する仕組みを構築する。
　また住友商事とは使い終わった車両用電池を再利用する事業を検討している。回収した電池を住宅や事業所で太陽光発電の蓄電池などに再製品化する方針だ。これらは再生可能エネルギーを利用する初期段階だが、より広域での実現も日産は視野に入れる。

　その一つがこのほど横浜市や東芝、パナソニックなどと共同で旗揚げしたスマートグリッドを取り入れた社会を目指す「横浜スマートシティプロジェクト」だ。横浜みなとみらい２１地区を拠点とし、エネルギーを管理するシステムづくりに取り組む。

　いずれもハードルは高いが、モデルが整えば一気に広がるポテンシャルを秘める。日産はＥＶ普及に向けて世界で約５０の国・自治体と連携しているからだ。連携内容は当面、充電器設置やＥＶ購入補助などにとどまるが、ある地方自治体の職員は「当然、都市計画の話も出ている」と話す。

　ＥＶ普及もＥＶを活用したスマートシティーも外部との連携なしでは成立しない。志賀俊之最高執行責任者（ＣＯＯ）は「我々以上にＥＶをどう使うかを考えている方も多い」とＥＶビジネスの広がりを指摘する。“人とクルマの新たな関係”はすぐそこまで迫っている。

3月10日（水曜日）付日刊工業新聞 6面から