電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

1,342件中、2ページ目 21〜40件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.006秒)

線路保守をスマホ判定 JR西が列車動揺判定システム (2023/12/28 生活インフラ・医療・くらし)

鉄道車両に搭載するため重厚な構成の装置な上、機能も対象とする点検に特化した専用装置になっている。... 地方の私鉄など鉄道事業者への外販も進め、メンテナンス効率化による収益性向上という鉄道業界全体の課...

銅粉を混ぜれば殺菌性能を与えられるため、コロナ禍では鉄道車両のつり革や手すりなどを製造したこともある。

JR西、自動改札データの活用拡大 地方・他社に提供 (2023/12/26 生活インフラ・医療・くらし)

このデータを基に、列車の運行本数や編成車両数の最適化、運行車両に必要な設備を検討して運行計画に反映させている。 ... 鉄道車両の台車にある空気バネは車両の高さを一定に保つため、乗車...

【宇都宮】AeroEdge(エアロエッジ)は20日、積層造形(AM)を使った鉄道車両部品の供給に向け、JR九州と取引基本契約を締結したと発表した。AMを使うことにより、...

JR東海、「水素で走る鉄道」開発状況を公開 (2023/12/19 生活インフラ・医療・くらし)

JR東海は18日、7月から着手した水素を動力とした鉄道車両開発の現状を報道陣に公開した。燃料電池と水素エンジンの2種類の動力を検討しており、山間部の路線も走れる出力300キロワット...

工数省き人手不足対応、乗り心地高める 東海エレクトロニクス子会社の東海テクノセンター(名古屋市中区、佐藤竜一社長)は、鉄道の乗り心地向上のための車...

情報通信技術(ICT)を活用したリニア車両の保守も模索している。... 実現すると車両保守の効率化が期待できる。 ... 鉄道車両メーカー大手の中国中車の傘下にある中...

【名古屋】JR東海は16日、水素エンジンを使った鉄道車両の開発に取り組むと発表した。鉄道における水素エンジンの活用は世界的にも珍しい。... 丹羽俊介社長は「水素エンジンが鉄道車両...

日立製作所は13日、イタリアの鉄道運営会社であるトレニタリアと8億6100万ユーロ(約1400億円)で高速鉄道車両30編成(1編成8両)の納入契約を...

利用促進・将来の担い手育成 近畿日本鉄道やジェイエア(大阪府池田市、本田俊介社長)は、乗り物や運転・運航などの業務を身近に感じてもらうためのイベン...

日立パワーデバイスの半導体は、日立制作所が手がける鉄道車両などに使われる、日立グループの競争力の源泉。... 国内への影響 鉄道などに特化、“一定の存在感” ...

プロテリアル、鉄道向け銅合金トロリ線 耐摩耗で長寿命化 (2023/11/7 素材・建設・環境・エネルギー)

JR瀬戸大橋線で張り替え プロテリアル(旧日立金属)は6日、長寿命化を図りメンテナンス性を高めた鉄道車両向けの銅合金トロリ線「GT―SNNS170...

ロボット開発のきっかけは、鉄道車両メーカーから受けた「ポジショナーに走行機能を付けたものを作ってほしい」との注文だ。... 建設機械や鉄道車両向けを中心に累計200台を販売した。... 現在の主戦場で...

建設機械や鉄道車両の製造現場向けなどに2026年度までに累計60セットの販売を見込む。

鉄道に水素燃料電池 国交省、連絡会立ち上げ JR7社・民鉄など参加 (2023/11/1 生活インフラ・医療・くらし1)

国土交通省は1日に「水素燃料電池鉄道車両等の導入・普及に関する連絡会」を立ち上げる。... 列車に水素タンクを搭載し、車両上の燃料電池で酸素と化学反応させて発電した電気で動かす燃料電池鉄道車両は、回生...

モノづくり現場 生産革新・脱炭素社会への挑戦(1)総合車両製作所 (2023/10/18 素材・建設・環境・エネルギー2)

エレクトロヒートに脚光 総合車両製作所(J―TREC、横浜市金沢区、西山隆雄社長)はJR東日本グループの鉄道車両メーカー。軽量で耐久性に優れるステ...

ブレスエアーは一般用・業務用寝具や、新幹線などの鉄道車両、船舶の座席シートなどに採用されている。

経営ひと言/総合車両製作所・宮下直人相談役「活路見いだす」 (2023/10/2 生活インフラ・医療・くらし)

「鉄道車両メーカーとして、そこそこの会社になれたのかなと思う」と振り返るのは、総合車両製作所(横浜市金沢区)相談役の宮下直人さん。... 17年度から3年間、製造車...

挑戦する企業/富士電機(4)船舶電動化をチャンスに (2023/9/28 電機・電子部品・情報・通信1)

現在、パワエレインダストリー事業の売り上げのうち、船舶・港湾や鉄道車両などが対象の「社会ソリューション」の割合は10%程度。

国土交通省は鉄道車両に防犯カメラの設置を義務付けるため、関係する鉄道運輸規程などの改正省令を公布した。10月15日に施行後、新たに導入される新幹線や利用者数が一定の基準を上回る在来線の車両に設置が必要...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン