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循環素材「紙糸」に注目 プラ代替など用途拡大 (2024/2/5 素材・建設・環境・エネルギー)

(編集委員・山中久仁昭) 日本製紙系の日本紙通商(東京都千代田区、吉田太社長)は、事業所向けに使用済み飲料用紙容器を回収し再資源化...

日本紙パルプ商事傘下の2社、再生エネ由来電力に転換 (2024/1/31 素材・建設・環境・エネルギー1)

日本紙パルプ商事傘下で段ボール原紙などを手がけるエコペーパーJP(愛知県尾張旭市)と大豊製紙(岐阜県川辺町)は、温室効果ガス(GHG)排出量削減の一環で...

紙・板紙出荷、12月6.5%減 製紙連まとめ (2024/1/30 素材・建設・環境・エネルギー1)

日本製紙連合会がまとめた2023年12月の紙・板紙国内出荷量(速報)は、前年同月比6・5%減の172万8000トンで16カ月連続して減少した。

このほか、大王製紙など4社・団体によるCNF実用化事例発表や参加企業によるパネルディスカッションを行う。

大型で建設機械や風力発電、鉄鋼・製紙・鉱山機械などに使われる。

このためドイツでエネルギーを最も多く消費する化学、金属加工、製紙業界では生産コストがかさみ、国際競争力が大幅に低下した」とコメントしている。

多くは廃棄処分している流木について、バイオマス発電の燃料として活用したり、製紙用パルプ材に活用したりして資源としての価値を見いだす案を募る。

日本製紙は輸入に依存していた肥料用原料の国産化に乗り出す。... 日本製紙は勇払発電所の木質灰で、肥料法に基づく副産肥料の登録を行った。... 日本製紙は脱炭素化に向け、製紙で培っ...

今年の紙・板紙内需見通し、3.1%減 3年連続低下 製紙連まとめ (2024/1/23 素材・建設・環境・エネルギー1)

日本製紙連合会が22日発表した2024年の紙・板紙の内需試算は、前年実績見込み比3・1%減の2096万8000トンで3年連続のマイナスとなる見通しだ。... 内需試算は国内...

小出ロール鉄工所は鉄鋼業界や製紙業界の製造ラインに必要な圧延ロールやシャフトなどの製造や修理を手がける。

特種東海製紙、静岡・牧之原に固形燃料の新工場 25年度めど稼働 (2024/1/18 素材・建設・環境・エネルギー1)

特種東海製紙は古紙などを原料とする固形燃料(RPF)の増産に向け、完全子会社であるレックス(静岡県島田市)の金谷工場(同)を移転し、牧之原工場(...

特種東海製紙、電力最適化手法を外販 事業化検討 (2024/1/18 素材・建設・環境・エネルギー1)

三島工場の知見活用 特種東海製紙は自社拠点で培う電力利用の最適化ノウハウの提供を事業化する検討に入った。... 特種東海製紙は登録小売電気事業者で、デマンド・レスポンスは三島工場&#...

レンゴー、温室ガス削減でSBT認定 (2024/1/17 素材・建設・環境・エネルギー2)

東証プライム上場の国内製紙会社での同取得は初めて。

【東大阪】ノースヒルズ溶接工業(大阪府東大阪市、北坂規朗社長)は、製本や製紙業界向けの断裁機事業に参入した。

北越コーポ、大王海運に反論書簡 買収防衛策反対受け (2024/1/12 素材・建設・環境・エネルギー)

大王海運は北越コーポによる大王製紙への約25%出資に企業統治上の懸念を示しているが、北越コーポは「両社間で継続的対話を進めるなど良好な関係を構築している。... これに対し、北越コーポは「株式...

「二酸化炭素(CO2)排出量削減の取り組みを見直し、脱炭素対策を加速することが必要」と新年互礼会であいさつしたのは、日本製紙連合会会長の加来正年さん。 &#...

家庭紙輸送パレット拡大 工業会、物流24年問題で中堅にも (2024/1/11 素材・建設・環境・エネルギー2)

日本家庭紙工業会(小川満会長=大王製紙上席執行役員)は物流の2024年問題に対応し、トイレット・ティッシュペーパー輸送用パレットの導入を促進する。... 大王製紙や王子ネピア&...

2024TOP年頭語録/出光興産・木藤俊一社長ほか (2024/1/9 素材・建設・環境・エネルギー)

日本製紙・野沢徹社長 バイオ製品拡大 原燃料価格や世界的な景気後退懸念など不透明な状況でも「森林価値の最大化」「バイオマス製品の拡大」を進める。

グンゼ、プラくず再生 破砕機増設・副資材に活用 (2024/1/8 素材・建設・環境・エネルギー)

子会社の東北グンゼ(山形県寒河江市)では製紙会社の協力で、綿の繊維くずをコットンペーパーに変換し社内報や名刺などに使う取り組みが始まっている。

2024年に周年記念を迎える企業 (2024/1/9 編集特集)

2024年に周年記念を迎える企業(順不同) 100年/創業・設立1924年 社名所在地主な事業内容または業種 ...

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