記事検索結果

JSCC、デリバティブ証拠金算定をバー方式に変更（2023/11/9 金融）

すでに独デリバティブ取引市場ユーレックス(フランクフルト)が移行したほか、SPANを80年代に考案したシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)も、今夏にエネルギー商品の証...

アジア開発銀、アジア成長率4.6%に下方修正物価・ドル高響く（2022/7/22 総合４）

エネルギー・商品価格のさらなる上昇や主要国の金融引き締めを、一段の下振れリスクとして挙げた。

上半期、エネ高・非鉄安中ロ情勢、欧米利上げ影響（2022/7/1 商品市況）

1―6月の主要原燃料の市況は、天然ガスなどエネルギー商品が高騰する一方、銅など非鉄金属は下落する展開となった。... エネルギー制約下での金融引き締めの加速は、景気失速と物価高の同時進行リスクを膨らま...

インタビュー/東京商品取引所社長・石崎隆氏 LNG先物試験上場（2022/2/8 金融・商品市況）

ガス会社や商社、流動性を供給する国内外のエネルギートレーダーの参加も見込む」 ―現行のドバイ原油先物を含めた総合エネルギー市場が始動します。「LNGの長...

変革2020 ニューノーマル(新常態)に挑む(9)住宅（2020/6/24 総合１）

【コロナ関連記事】総合2、総合3、国際・商社、自動車、機械・航空機 1、電機・電子部品・情報・通信、素材・医療・ヘルスケア、建設・生活・環境・エネルギー、商品市況、科学技術・大学、東日本・西日...

2018防災産業展in東京大規模自然災害に備え（2018/5/31 建設・エネルギー・生活１）

自治体にも提案していく」(石原伸洋自然エネルギー商品事業部事業推進部西日本販売推進グループ主査)。

英石油大手BPや英オランダ系同業のロイヤル・ダッチ・シェルなどが構成する企業連合は6日、ブロックチェーン技術を利用したエネルギー商品取引の電子プラットフォームを開発すると発表した。... 企業連合は声...

米CMEグループ、金融商品の店頭取引清算で日本に参入検討（2013/10/8）

具体的な事業計画や時期は明らかにしていないが、原油などのエネルギー商品や金利スワップなど金融商品を対象とする。9月にデリバティブ(金融派生商品)の新たな国際規制が打ち出され、日本市場へ...

ノーリツ、太陽光施工の品質向上へ研修施設（2011/2/3）

【神戸】ノーリツは明石本社工場(兵庫県明石市)内に、太陽光や太陽熱関連機器の施工に必要な実技や知識の研修施設「新エネルギー商品研修センター=写真」を開設した。

パナソニック、環境行動計画を策定（2010/10/7）

パナソニックは6日、電池やエネルギー制御製品などで構成するエナジーシステム事業の売上高目標を3兆円以上に設定するなど、省エネ商品の拡充を目指す環境行動計画「グリーンプラン2018」を策定したと発表した...

次世代取引所への挑戦(上)東工取、指数先物上場（2010/3/16）

証券、金融、商品の各取引所の垣根を越えた「総合取引所」構想などもにらみ、東工取は次世代の商品取引所戦略の要と位置づける。 ... 同指数は東工取のエネルギーや貴金属など上場商品全体の価格水準を...

博報堂、ヒット因子の分析リポート（2009/12/8）

09年の商品・サービスの興味度ランキングは、1位「新型インフルエンザ対策商品」、2位「訳あり商品」、3位「地デジ対応家電」となった。社会問題につながる商品や、節約志向を反映した商品が上位を占めた。&#...

ゼミナール/激動のコモディティー市場−背景を探る(2) （2008/2/11）

具体的商品としては、上場投資信託(ETF)や「コモディティー・インデックス」にその多くが向けられている。コモディティー・インデックスとは、90年代にゴールドマンサックスが開発...