社説／大学の教育力ランキング−改革推進の道標として活用せよ

「教育力」に的を絞った大学の評価ランキングが登場した。「研究力」重視の従来型ランキングでは入らなかった地方の中小規模大学が３０位以内に複数入ったのが特徴だ。同じような環境にある大学が改革を進める上で、有力な指標となり得る。

英教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」（ＴＨＥ）を運営するＴＥＳグローバルがベネッセグループと協力してまとめた「ＴＨＥ世界大学ランキング日本版２０１７」によると、１０位以内に東京大学、京都大学など“常連”が名を連ねたものの、３０位以内に長岡技術科学大学（新潟）、国際教養大学（秋田）、会津大学（福島）、立命館アジア太平洋大学（大分）、九州工業大学（福岡）など地方の単科大が入った。

同ランキングは、評価の２６％を高校教員の評判が占めるなど、研究力評価で有名な「ＴＨＥ世界大学ランキング」とはかなり設計を変えている。「全授業に占めるアクティブラーニング（参加型学習）で行われる授業の割合」や「全学生に占める留学経験者の割合」など、ユニークな切り口別の評価もされた。その結果、３００近い大学の名が挙がった。

注意が必要なのは、ＴＨＥのランキングとして、日本の大学の教育力を国内外に伝えることが狙いという点だ。つまり“日本社会で評価される教育力”ではない。留学先を思案する全世界の学生に、活用されることが想定されている。

そのため評価の１６％は、外国人の学生比率と教員比率が占める。この比率が高く、国際化の各種対応が進んだ大学なら、新たな留学生がよりよい教育を受けられる、という判断が入っているわけだ。

逆に優れた教育手法を導入していても、日本人学生向け限定なら評価は高くない。その結果がネットを通じて世界に情報発信されてしまう。グローバル時代の厳しさを、改めて感じる大学関係者は多いに違いない。

中小規模の大学が世界を意識するきっかけになり得るのは確かだ。各大学は自らを振り返る材料として活用してほしい。