関西の電機メーカー、太陽光発電「自家消費」に活路

■自動車・蓄電池と連携

関西の電機メーカー各社が、太陽光から住宅用に生み出す電力の「自家消費」に、新たな商機を見いだしている。これまで国内の太陽光市場は、再生可能エネルギー固定価格買取制度（ＦＩＴ）が下支えしてきた。だが買い取り価格の下落が続くほか、２０１９年末には余剰電力の買い取り期間が段階的に終了し始め、売電するメリットは低下している。こうした状況から、太陽光発電を自家消費するための製品ニーズが高まる。各社の動向を探った。（大阪・園尾雅之）

太陽光発電を自家消費するには、使わない電力をためておく蓄電池の導入が有効だ。太陽光発電システムは、発電した直流（ＤＣ）の電力を交流（ＡＣ）に変換するパワーコンディショナー（電力調整装置）を使用する。だが、このシステムに蓄電池を追加して組み合わせるには、既設のパワコンを丸ごと取り換える必要がある。そうした手間やコストが、自家消費に不可欠な蓄電池の...