設備稼働状況、無給電・非接触で測定 泰興物産と東京高専がIoT装置開発

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  非接触センサー（上）と、無給電で計測、データ送信するデバイス

泰興物産（東京都立川市、丸田陽社長、０４２・５２２・７１６８）は、生産設備の稼働状況を無給電かつ非接触で測定できる「電気量測定ＩｏＴデバイス」を開発した。東京工業高等専門学校と共同開発した。設備の電源コードの周囲に後付けできるため、めったに設備の電源を切れない企業や、投資を抑えてＩｏＴ（モノのインターネット）を導入したい企業にも利用しやすい。中小企業へのＩｏＴ導入の敷居を下げられそうだ。

具体的には、カレントトランス（ＣＴ）という非接触センサーが、測定対象に電流が流れた時に発生する磁界を検知し、比例した量の電流を流す。センサーに接続した新開発のデバイスが、センサーから発生した電力だけを使い、電流の計測とデータ処理、パソコンなどへの送信を行う。小型電池も必要ないため、投資を抑えて設備の稼働状況をモニタリングできる。

東京高専の水戸慎一郎准教授と学生が共同で開発した独自の回路によって、無給電での駆動を実現した。従来、計測と充電は別々の回路が必要だったが、これらを一つの回路にしたことで、計測と充電を同時にでき、ＣＴで発生した電流を無駄なく使える。デバイス全体も低消費電力化した。ＣＴは市販のものを利用した。

泰興物産はプラスチック加工メーカー。東京高専出身の社員が多く、以前から交流があったことから共同開発が実現した。泰興物産では、電気量測定ＩｏＴデバイスを約１年間利用している。今後、ユーザーの設備で実証実験を進め、量産化を目指す。

既存の電気量測定デバイスは給電用の電池が必要だったり、コンセントとプラグの間に設置するために設置時に生産設備の電源を切ったりする必要があった。