マウザー、テクノロジー関連電子マガジン『Methods』最新号にて5Gネットワークの到来を特集

最新の半導体及び電子部品の幅広い品揃えと、新製品のいち早い市場投入に注力する、ネット販売商社のマウザー・エレクトロニクス（Mouser Electronics、本社: 米国テキサス州マンスフィールド、 以下: マウザー）は、テクノロジーとソリューションに関する電子マガジン『Methods』の最新号を発行しました。最新号は、「5Gによる未来（The Future with 5G）」と題し、目前に迫った5Gネットワークの到来を特集し、5Gがインターネットアクセスや、民生向けおよび産業向けサービスに与える影響、さらには5Gの展開前に解決すべき課題について取り上げます。

今回の最新号では、マウザーの有識者メンバーによる記事のほか、業界をリードする人物からの寄稿記事を掲載しています。5Gとそのアプリケーションに関して幅広く概説しながら、詳しい5G入門のほか、5Gのアンテナデザイン、セキュリティ、インフラ整備などのテーマに関して洞察力に富んだ解説を提供しています。また本号では、ノキア・ベル研究所のエマド・ファラグ博士（Dr. Emad Farag）による、5G標準仕様3GPP Release 15に関する記事も掲載しています。

マウザーのマーケティング担当シニアバイスプレジデントであるケヴィン・ヘス（Kevin Hess）は、次のように述べています。「5Gは、世界で最も期待されている技術革新のひとつです。5Gの展開は、産業にも個人の消費者にも広範にわたる影響を及ぼすことでしょう。今回の『Methods』最新号は、業界の第一線の専門家たちによる解説と深い見識に基づく記事を掲載し、5Gがもたらす変革を理解する上で助けになります」

この『Methods』5G特集号では、Economic and Social Research Institute on Telecommunications社の会長であるジャン＝ピエール・ビヤンネメ（Jean-Pierre Bienaimé）氏が、知見に富む序文を寄せています。ビヤンネメ氏は、5G展開の前に立ちはだかる課題について指摘し、それに対して世界中で行われている様々な取り組みについて言及しています。

マウザーは、電子マガジン『Methods』のほかにも、ブログ、Eブック、ニュースレターなど、設計エンジニアおよびバイヤーに向けた各種情報リソースを提供しています。マウザーのアプリケーション＆テクノロジーページでは、独自の設計リソースをはじめ、ホワイトペーパー、ビデオ、製品情報など、設計エンジニアが製品開発やイノベーションを推進する上で役に立つ各種情報を提供しています。

5Gを特集した最新号『Methods』のほか、全バックナンバーは、https://eng.info.mouser.com/methods-ezineでご覧いただけます。

マウザーは、幅広い製品ラインと優れたカスタマーサービスを通して、先端技術による製品を提供し、設計技術者とバイヤーに向けてイノベーションの推進に貢献できるよう努めています。マウザーは、最新の設計プロジェクトに最適な最新の半導体および電子部品を世界でどこよりも幅広く取り揃えています。マウザーは顧客の設計リードタイムの短縮を支援します。マウザーは単に電子部品を売る会社ではなく、時間と利便性を提供する会社です。マウザーのウェブサイト Mouser.comは、絶えず更新されており、ユーザーが素早く製品を探せるよう高度な検索方法を提供しています。またMouser.comでは、データシート、サプライヤ別リファレンスデザイン、アプリケーションノート、技術設計情報、エンジニアリングツールも提供しています。

マウザーについて
マウザー・エレクトロニクスは、バークシャー・ハサウェイ社のグループ企業であり、数々の受賞歴を有する、半導体および電子部品の正規代理店です。提携メーカーの新製品を電子設計技術者およびバイヤーへいち早くお届けすることに注力しています。マウザーのウェブサイト Mouser.com は、多言語・多通貨に対応し、800社を超えるメーカーの500万点以上の製品を揃えています。マウザーは、世界26カ所のサポート拠点からクラス最高のカスタマーサービスを提供し、テキサス州ダラス南部にある７万平方メートル（東京ドームの約1.5倍）の施設から、223カ国63万人を超えるお客様に向けて製品を提供しています。詳しくは、http://www.mouser.jp をご覧ください。

商標
MouserおよびMouser ElectronicsはMouser Electronics, Inc.の登録商標です。その他記載されているすべての製品名、ロゴおよび会社名は、それぞれの所有者の商標である場合があります。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000133.000034430.html