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1秒でつながれるオンラインコミュニケーションツール『meet in』導入企業社数1,100社突破

(2020/1/23)

カテゴリ:商品サービス

リリース発行企業:株式会社meet in

1秒でつながれるオンラインコミュニケーションツール『meet in』導入企業社数1,100社突破

~オンラインコミュニケーションツールベンダーとして飛躍的成長を実現~

オンラインコミュニケーションツール『meet in』の開発・販売を行う、株式会社meet in(本社:東京都豊島区、代表取締役:齋藤正秋)は、2019年1月の販売開始から1年間で1,100社もの企業様に導入いただきました。 オンラインコミュニケーションツールとして、1~6月の上半期の導入実績350社と比較し、7~12月の下半期は導入実績が750社を超え、210%以上の飛躍的な成長率を実現しました。今後は多くの企業の生産性向上ツールとして、さらに事業開発を進め、「会うよりも便利」なBtoBコミュニケーションインフラへと進化させていきます。




【meet in概要】
特徴
面倒なログイン、アプリのダウンロード不要。1秒でオンラインミーティングが可能。
とにかく受け手が簡単・ラクチン。多くのオンラインコミュニケーションツールは、会議やセミナー、商談、面接など、あるシチュエーションに特化した作りとなっていますが、meet inは多機能のため、様々な用途で利用可能。さらに導入単価も安価に抑えています。
機能
複数人接続、資料・画面共有、議事録作成、契約書捺印、名刺交換、チャット、固定電話
価格
36万円(月額3万円×12カ月)税抜き
サービス開始時期
2019年1月より社外向け販売を開始
導入企業社数
1,108社(2019年12月末時点)


【主な活用方法と導入企業様の声】
働き方改革、オリンピック(テレワークの推奨)、インターネットインフラの通信環境改善など、社会的要因も相まって、meet inは下記のような様々な用途で活用されています。

■クライアントフォロー・サポート(打ち合わせ、納入先サポートなど)
■オンライン面接(新卒、中途、アルバイト採用の面接など)
■オンラインセールス(遠隔地への商談、ルート商談など)
■ミーティング(外出中の対応、複数名との打ち合わせなど)
■リモートワーカーの採用教育、業務管理(面接、研修、打ち合わせ、ヘルプデスクなど)

<最近特に多くご利用いただいている業種>
・各種士業(顧問先との打合せ)・人材派遣(スタッフ面接) ・広告代理店(原稿・デザインの打ち合わせ)
・不動産(IT重説) ・各種メーカー(遠隔地からお問合せ対応)

<導入企業様からの声>
A社 
月間約80商談がオンライン商談に切り替わり、従来発生していた交通費約10万円の削減、及び移動時間が約
120時間(約42万円分)削減されています。(合計52万円/月)

B社 
従来、対面型での打合せだったが、会議室のスペースの数も限られており、また雑談などで少し打合せ時間が長くなる場合もありました。meet inでオンラインMTGを導入する事により、約30分程度、1回の打合せ時間が減り、約30分の時間短縮に繋がり、月間約20件程度の打合せがオンラインになる事で、20×30分=10時間程度
の生産性の向上に繋がっています。

C社  
元々はA社の無料ツールを使っていましたが、資料展開をしながらのやり取りができず、切り替えを検討となり、他社も検討したのですが、コストが安く、機能は豊富、かつ接続難易度が低い、という事でmeet inを導入しました。満足しています。

           
【今後の展望】
2020年は、「会うよりも便利」な BtoBコミュニケーションインフラになることを目指します。

日本の労働人口減少というトレンドに対して、生産性を向上させる取り組みで解決していく、という考え方が、
meet inを開発した目的です。直接会わなくても、会うことと同等、乃至はそれ以上に便利なコミュニケーションが取れれば、働き方が代わり、世の中の地域格差や過疎化が改善されていきます。

「オンラインコミュニケーションで常識を変えていく」、というスローガンで世界の可能性を広げていきます。

そのために、3か月に1度のペースで続々と新機能をリリース、カスタマーサクセス部門の強化、クライアントとのリアルなコミュニケーションの創出、勉強会・セミナーなどをさらに積極的に実施していきます。


■会社概要
商号 : 株式会社meet in
設立 : 2017年1月27日
代表者 : 代表取締役 齋藤 正秋
資本金 : 1,000万円(資本準備金500万円)
本社所在地 : 東京都豊島区南池袋2-25-5 藤久ビル東5号館 4F
ホームページ : https://meet-in.jp/
事業内容   : オンラインコミュニケーションツールの開発
        オンラインコミュニケーションツールの教育研修

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