ビルドサロン、オンラインサロンの会費や決済をコンビニ払い・ATM決済・各種PAYなど25種類以上の多様な決済システムを導入するサービスの提携業務化を開始。

会費サブスク・ECの購入代金などの決済方法を多様化。オンラインサロンの運用方針に合わせた決済方法をご提案。

法人向けオンラインサロン制作・開発業務を専門で承る株式会社ビルドサロン（本社：東京都新宿区、 代表取締役：上村 十勝）は、 オンラインサロンの定期的な支払いや、オンラインサロン内で購入した商品やコンテンツの購入代金など、会員の支払い方法を自由に組み込み開発できるサービスの定型業務化を発表しました。





これまでもビルドサロンでは、クレジットカード決済導入を基本要件とし、お客様のご要望に合わせ、独自要件としてコンビニ払いやApple Payなどの導入を請け負ってきましたが、

この度、オンラインサロン開発時の決済方法導入のフロー見直しに伴い、事業者様がご希望する多種多様な決済方法についての導入が定型業務化されます。

定型業務化する事によって、コンビニ決済や各種PAYなどをオンラインサロンにスピーディーかつ安価に導入可能になります。

・クレジットカード決済（https://buildsalon.co.jp/archives/functions/pay-etc）
・キャリア決済（https://buildsalon.co.jp/archives/functions/carrier-payment）

に加え、

・コンビニ決済
・口座振替
・ATM決済（ペイジー）
・振り込み決済
・各種PAY（Apple Pay、PayPay、アリペイ、楽天ペイ、メルペイ、LINE PAY、BitCash、Webmoney、Yahooウォレットなど）
・各種ポイント決済

事業者様はこれらの決済方法をスピーディーに導入できます。


■ オンラインサロンの方針に合わせて決済方法を組み込み可能


「このオンラインサロンは学生向けのため、クレジットカードを持っていない会員もいる。コンビニ払いができる様にしたい」

「BtoBに関するオンラインサロンで、リクルートの決済方法を導入したい」

「鉄道関連事業者が集まるオンラインサロンで、会員の多くがモバイルSuicaを利用しているため、モバイルSuicaで決済ができる様にしたい」

など、オンラインサロンの方向性に合わせて柔軟に決済方法を導入できます。
方針を変更した場合は、決済方法を変更したり削除・追加することも可能です。

ビルドサロンの独立性に対する考え方
https://buildsalon.co.jp/independence


■ サブスク（会費）だけではなく、オンラインサロン内ECやライブ配信上決済など、独自の仕様やイベントに関する決済への利用も可能



オンラインサロンの会員は、会費だけではなく、

オンラインサロン上EC（ https://buildsalon.co.jp/archives/functions/sell-tanpatsu ）での決済や、
ライブコマース（https://buildsalon.co.jp/archives/functions/live-commerce）、
予約決済（https://buildsalon.co.jp/archives/functions/booking）、

その他オンラインサロン運営者による独自のイベントにおいて、会員はコンビニ払いなどを利用して決済をする事が可能です。


■ お申し込み方法


ビルドサロンの無料お見積もりフォーム（ https://buildsalon.co.jp ）にアクセスし、「コンビニ決済・ATM決済・各種PAY導入」にチェックを入れた上で送信をしてください。

既存のオンラインサロンへの組み込みも承ります。


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■ リリースと取材に関するお問い合わせ

本社HP: https://buildsalon.co.jp
メール: [e-mail]
電話: [phone](代表)
お問い合わせフォーム: https://buildsalon.co.jp/contact
公式LINE: https://lin.ee/psX1A0C

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■ ビルドサロンの事業内容


株式会社ビルドサロンは、オンラインサロンの専門事業者です。オンラインサロン制作業界 No.1。
・自前オンラインサロンの開発及び制作事業
・オンラインサロン運営代行業務
・既存オンラインサロンのページデザイン
・オンラインサロン関連 CMS プラグインの開発
・既存ブログからのコンテンツ移行作業
・その他会員制サイトの受託開発業
・オンラインサロン運用ブログの運営
https://buildsalon.co.jp/blog

※当プレスリリースに記載の商品名、サービス名は一般に日本もしくは外国における各社の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000137.000048988.html