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老舗料亭の「京都吉兆」がクリーン電力「アスエネ」の再エネ電力を利用開始。地球環境に配慮した店舗づくりを推進。

(2021/12/9)

カテゴリ:商品サービス

リリース発行企業:アスエネ株式会社

老舗料亭の「京都吉兆」がクリーン電力「アスエネ」の再エネ電力を利用開始。地球環境に配慮した店舗づくりを推進。

京都府を中心に日本料理店を営む、株式会社京都吉兆(所在:京都府京都市、代表:徳岡邦夫、以下「京都吉兆」)が、アスエネ株式会社(本社:東京都港区、代表:西和田 浩平、以下「アスエネ」)と連携。2021年12月より、嵐山本店とHANA吉兆の2店舗に、京都府内で発電された再生可能エネルギー由来のクリーン電力を導入しました。


■京都吉兆とは



創業者の湯木貞一が、1930年に大阪の新町で日本料理店「吉兆」を開業。1991年の分社後、京都吉兆として店舗展開を重ね、現在は4店舗の日本料理店(嵐山本店・HANA吉兆・松花堂店・名古屋店)と、2店舗の物販直営店(大丸京都店・ジェイアール京都伊勢丹店)を展開。伝統を引き継ぎながらも、美しく革新的な日本料理の世界を提供する他、「日本料理を通じて 世界や未来の人々に必要とされる日本文化の創造」を使命と考え、店舗でのおもてなしだけでなく、幅広い食の提案を続けています。

■京都吉兆におけるアスエネ導入の背景と目指す姿



京都吉兆は、これまでも地球環境に配慮し、乱獲の恐れがある魚介類使用の自粛、販売商品における過剰包装の削減や改善、各店での節水機器の導入などの取り組みを実施。また、食育活動や環境に配慮する生産者の支援など、ステークホルダーとの取り組みも推進してきました。

今回、同社は、「次世代により良い世界を」というアスエネの企業理念や、独自のブロックチェーン技術を活用した地産地消の再生可能エネルギーを提供する仕組みに共感。料理以外の分野でも地域貢献とサステナブルな活動に取り組みたいという想いから、アスエネのサービス導入を決定しました。松花堂店がある京都府八幡市で発電された再生可能エネルギー由来のクリーン電力を、嵐山本店とHANA吉兆の2店舗に導入します。

京都吉兆とアスエネの詳細は以下の通り。

【京都吉兆について】
会社名:株式会社 京都吉兆
代表者:徳岡邦夫
創業:1930年
設立: 1991年
本社住所: 京都府京都市右京区嵯峨天龍寺芒ノ馬場町58
WEBサイト:https://kyoto-kitcho.com/

京都吉兆 嵐山本店




■クリーン電力サービス「アスエネ」の特長
気候危機問題の解決、ESG・SDGsの取り組みを積極的に推進したい、地方創生や地産地消を通じて地元を応援したい、環境ブランディングをご希望の企業・自治体・教育施設などのお客さまにおすすめの、再生可能エネルギー100%を提供するサービスです。

1.再エネ100%と電気代10%削減を両立



CO2排出量ゼロの再生可能エネルギー100%の電力でありながら、平均10%のコストダウンも実現し、再エネ=高いというイメージを覆します。
既存の送配電線を利用するため、電気の品質は一切変わらず、安定的な電力供給が可能です。

2.SDGsや地産地消で企業のイメージアップ



ブロックチェーンを活用したシステムにより、ご希望の発電所を選択できるため、エネルギーの地産地消に貢献できます。さらに、共同でのプレスリリース配信などのPRをサポートすることで、企業イメージを向上させ、ブランド価値を高められます。

3.一括管理でカンタン省エネ対策



電力料金や使用量、CO2の削減量をリアルタイムで見える化します。電気料金やCO2排出量の高い時間帯への対策となる、追加サービスもございます。

【アスエネ株式会社】



会社名:アスエネ株式会社
事業内容:
(1)再エネ100%・地産地消・コスト削減のクリーン電力サービス「アスエネ」
(2)温室効果ガス排出量管理クラウドサービス「アスゼロ」
資本金:3億8,250万円(資本準備金含む)
代表者:西和田 浩平
株主:経営陣、Incubate Fund、環境エネルギー投資、STRIVE
創業:2019年10月
WEBサイト:https://earthene.com/corporate/

※1 FIT電気とは太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスの再生可能エネルギー電源を用いて発電され、固定価格買取制度(FIT)によって電気事業者に買い取られた電気のことです。 FIT電気を調達する費用の一部は、当社以外のお客様も含めた電気をご利用者から集めた賦課金により賄われており、CO2が排出されないなどの再生可能エネルギーとしての価値を訴求するにあたり、国の制度上、非化石証書の使用が必要とされています。この電気のCO2排出量については、火力発電なども含めた全国平均の電気のCO2
排出量を持った電気として扱われます。CO2
排出係数ゼロ」の電力を提供する予定です。実績は、年度ごとに報告いたします。

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