AWS トレーニングパートナーのスカイアーチネットワークス、AWSに精通したエンジニア育成研修サービス「雲仙人道場」を提供開始

認定試験合格率97.3％のプログラム、実務の擬似体験ができるバーチャルOJTなど、現場で使えるエッセンスを集約

アマゾン ウェブ サービス（以下、AWS）トレーニングパートナー（以下、ATP）である株式会社スカイアーチネットワークス（本社：東京都港区虎ノ門、代表取締役社長：江戸達博、以下スカイアーチネットワークス）は、AWSに精通したエンジニア育成を目的とした研修サービスを提供開始することをお知らせします。




■AWSに精通したエンジニア育成を目的とした研修サービス提供の背景
日本のデジタル化の遅れ、生産性の低さ、IT人材不足が業界を問わず叫ばれ、IT人材の育成やクラウド活用によるスピード感をもったデジタル活用のニーズは年々高まっています。
そのような背景の中、当社ではAWSをはじめとし、幅広いクラウドソリューションの導入ならびに活用支援に、クラウド黎明期から携わってきました。直近では当社が直接支援をする他、内製化支援AWSパートナーの認定も受け（※1）、ユーザー企業自身がオーナーシップを持ったデジタル化、クラウド活用も支援しています。
今回の研修サービス発表は内製化支援にもつながる、企業のデジタル化・クラウド活用支援の一環です。当社が長年培ってきたノウハウを凝縮し、現場で使える、自走できるAWSに精通したエンジニアの育成に貢献します。これにより、デジタル化・クラウド活用の企画・設計だけでなく、実装までお客様自身で行えるようになることを目指します。
※1　参考：https://www.skyarch.net/profile/info/2022/220316.html

■当社のAWSに精通したエンジニア育成を目的とした研修サービス提供の特長
本研修サービスを通して、自走できるAWSに精通したエンジニアに必要な、知識・技術・経験を下記3種類のトレーニングおよびプログラムで提供します。

AWS公式トレーニング
研修内容はATPのみが販売・提供を許可されている、AWSが作成した公式トレーニングをもとに、スカイアーチネットワークスの独自のエッセンスを盛り込んでいます。

認定資格取得プログラム
クラウド未経験者が短期間でAWS認定資格を取得し、クラウドエンジニアに必要な知識が習得できるプログラムです。アウトプットの機会を多く設けることで、内発的な学習意欲を喚起させながら自走できる人材を育成します。一部認定資格においては、当社内での実施において、合格率97.3％のプログラムも含みます。

バーチャルOJTプログラム


実務に近い案件を計画から運用まで一通り実践することで、現場を体験できるプログラムです。当社は失敗体験を貴重な学習素材と捉え、失敗することを推奨しています。そのため実務に近い“疑似体験”ができるプログラムを用意しました。

研修サービスについて、詳しくはこちらのWebサイトをご覧ください。
https://campaign.skyarch.net/training

参考：
当社の内製化支援サービスについて、詳しくはこちらのWebサイトをご覧ください。
https://www.skyarch.net/cloudnative/bizdevops.html

■問い合わせ先
株式会社スカイアーチネットワークス　ITソリューション本部
TEL：[phone]（平日10:00～18:00）
Email：[e-mail]

株式会社スカイアーチネットワークスについて
株式会社スカイアーチネットワークスは、独立系マネージドサービスプロバイダーです。グローバルなマルチクラウド（AWS、Azure、GCP、Alibaba等）に対応し、「ウェブサービスに最適なクラウドインテグレーター」を標榜。クラウド環境における、インフラ設計、運用、障害対応、セキュリティー対策、バックアップ対策など、クラウド管理全般を提供しております。主な顧客は、メディアエンタメ系、キャリア系、大手SIや、スタートアップなど幅広いお客様とお取引をさせていただいております。最近では、AWSのPaaSを用いた設計や、注目を浴びているIoT、サーバーレス、Alexaスキル開発等のインテグレーションにも実績があります。
※2022年3月現在クラウド導入実績 568件、運用実績1万OS以上

株式会社スカイアーチネットワークス 会社概要
設立　　：2001年7月12日
代表者　：代表取締役　江戸達博
資本金　：1億円
URL　　 ：https://www.skyarch.net/
事業内容：
システム運用マネジメント業務
セキュリティマネジメント業務

※掲載されている製品名、会社名、サービス名はすべて各社の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000057.000018557.html