不妊治療経験者、過半数は妊活1年以内に治療を開始していることが判明

不妊治療net （https://funin-info.net）は、20代～50代の不妊治療患者及び治療経験者女性250人を対象に、不妊治療開始時に関する質問調査を行いました。その結果、不妊治療患者及び治療経験者女性の3人に1人は30代前半に不妊治療を開始していることがわかりました。ただ、30代の方は妊活を始めてから不妊治療に踏み切るまでに時間がかかっている傾向も見られました。


日本産科婦人科学会の統計より、国内で行われた体外受精によって、2015年に過去最多の51,001人が誕生したことがわかりました。つまり国内の赤ちゃんのうち19人に１人が体外受精で生まれたことになります。

このように、不妊治療による妊娠・出産は年々増えてきています。そこで不妊治療net（https://funin-info.net）は、20代～50代の不妊治療患者及び経験者女性250人を対象に、不妊治療を開始した年齢、妊活を始めてから不妊治療に踏み切るまでに要した期間に関する質問調査を行いました。

まず、不妊治療を開始した年齢を調査したところ、30代前半に開始する方が最も多く、不妊治療患者及び治療経験者女性の3人に1人が当てはまることがわかりました。また、20代後半～30代前半まで含めると全体の約6割程度いる一方、高齢不妊と言われる30代後半以降に開始する方も約3割いることがわかりました（図1）。


また、日本産科婦人科学会では、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交をしているにもかかわらず、1年間妊娠しない状態を「不妊」と定義しています。

今回の調査では、妊娠を目的とした性交渉を始めてから、1年以内に医療機関への通院を始めているのは20代後半では約6割いるのに対し、30代以上では4～5割という結果になりました（図2）。中でも30代前半の4割の方は、2年間妊娠していないにも関わらず医療機関に通院していなかったという実態が明らかになりました。

※20代前半・40代後半以降は対象者数が少なかったため、統計から省略しています

20代後半の方のほうが30代前半の方より不妊治療を早く始める傾向があるという点は意外な方が多いかもしれません。しかし妊娠率が下がっていく30代の方が通院に踏み切るまでに時間がかかっているのは、不妊治療の課題のひとつと言えるでしょう。

責任の伴う仕事が増えてくる30代の方は、不妊治療と仕事の両立が難しく感じるかもしれません。また、夫婦の片方が単身赴任をしていて会う機会でさえ少ないという方もいるでしょう。あるいは一人目が自然妊娠したため二人目不妊に気づくのが遅れているという可能性もあります。

「1ヶ月中に数日間」というタイミングが貴重な妊活・不妊治療において、まずは自分が妊娠しやすい身体かどうかを知るために、夫婦で検査に行くのが良いのではないでしょうか。

不妊治療netは、今後も調査を通じて妊活・不妊治療の動向を明らかにしていきます。

※
不妊治療患者：不妊治療を現在行なっている方・n=141
不妊治療経験者：不妊治療を現在行なっていないが、 過去に行なっていた方・n=109
…ここでの「不妊治療」とは、 病院等の医療機関の診断・指示を受け、 行なう治療（定期的に通院するタイミング法も含む）を指します

*********************************************************
■不妊治療netについて
不妊治療net（https://funin-info.net）は、不妊症で悩む方のために作られた不妊症・不妊治療専門の情報サイトです。全国の総合病院から不妊治療専門クリニック・病院まで、不妊治療を行っている病院の情報を約900件掲載しています。また、約7,000件のクリニック・病院の口コミを無料で見ることもできます。さらに、医師監修コラムや不妊カウンセラー執筆記事、不妊漢方薬剤師・鍼灸師インタビュー記事をはじめ、公的機関や学会、病院などが提供している情報から編集部がまとめた記事など、信頼性の高いコンテンツも随時更新しています。

■医師、看護師、薬剤師、鍼灸師、カウンセラーなど不妊治療に関わる医療従事者の方へ
不妊治療netでは、不妊症に悩む方に信頼性の高い情報をお届けするため、専門家コラムも掲載しています。専門家コラムには執筆者のご紹介枠もありますので、不妊治療netと共同で情報をお届けすることにご興味をお持ちいただけましたら、下記お問い合わせ先までご連絡ください。
[e-mail]

■運営会社概要
会社名：株式会社F Treatment
本社所在地：東京都港区青山一丁目1番1号
メール：[e-mail]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000016037.html