会計士・監査法人はAIに取って代わられるのか！？20年後の働き方・組織・監査を大胆に予測した 『シンギュラリティ時代の監査」』2019年4月1日より電子書籍（日本語版・英語版）で販売開始

　AIの民主化を目指し、データサイエンティスト業務の代替を目的として、日本初の自動機械学習ツール「AMATERAS」を開発した株式会社aiforce solutions(本社：東京都千代田区)代表取締役社長である西川智章と、AIやRPAなどの先端技術を用いたグローバル監査の体制構築と業務変革を牽引している武田薬品工業株式会社(本社：東京都中央区)グループ内部監査部門 テクノロジー＆アシュアランス エンリッチメント ヘッドである五十木浩之の著書『シンギュラリティ時代の監査』 （日本語版・英語版）を、2019年4月1日より電子出版を開始いたします。

　近年、AIビジネスは発展と利活用の進化が止まらないほど加熱の一途をたどっており、ビジネスの現場やニュースで「AI」という言葉を聞かない日がないと言っても過言ではありません。わずか10年余りでスマートフォンが生活の一部に浸透したのと同様に、「AI」も我々の生活と社会に組み込まれ始めています。
　また、アメリカの発明家であり、AI研究の世界的権威であるレイ・カーツワイルは、「人工知能の性能が全人類の知性の総和を越える『シンギュラリティ（技術的特異点）』と呼ばれるものが、2045年にくる」と2005年時に予想したことで大きな話題となりました。

　この時代の勢いの中一方で企業は、このシンギュラリティ時代に向けて、どのようにビジネスを変革して行くべきかという課題に直面しています。さらに、組織や監査人が「シンギュラリティ時代」について学ぶにしても、時代の予測や、組織・働き方における具体的な変革や、それに向けた組織や監査人の取り組みについて述べられた書籍は多くはありませんでした。




　本書では、シンギュラリティ時代の組織や働き方、そしてさらに踏み込んで当該組織の具体的な監査手法を大胆に予想しています。
　2019年1月時点での予想であり、必ずしも予想通りの組織にならないかもしれません。しかし、「AI」をはじめとする先端技術により組織や働き方が、現在とは劇的に変化するということ、そして企業や皆さんはそれに備える必要があるということを、メッセージとして受け止めて頂ければ幸甚です。




◆書籍概要
著　者　： 株式会社aiforce solutions　代表取締役社長　西川智章
　　　　　 武田薬品工業株式会社
グループ内部監査部門 テクノロジー＆アシュアランス エンリッチメント ヘッド　五十木浩之
配　信 ：　2019年4月1日(月)
販売ストア ：　Amazon Kindle
販売価格 ：　日本語版 / 980円　　（海外エリア価格　9.80 USD）
U R L ：　日本語版/ https://www.amazon.co.jp/dp/B07Q8RVDG8
英語版 / https://www.amazon.co.jp/dp/B07Q4DDTDC


◆著者プロフィール　：　西川　智章(ニシカワ　トモアキ)
PwCコンサルティングやAIベンチャーにて主に日本並びに東南アジア地域の金融、製造、農業インダストリー向けにAIビジネスコンサルティングやビックデータ解析サービス、先端技術を活用したビジネスモデルの構想・計画策定などを支援。これまで、事業会社等にて中国事業の立ち上げ、ビックデータ事業部の立ち上げ、AI事業の立ち上げなどに従事。米国公認会計士（ワシントン州）、人工知能イニシアティブ会員、データサイエンティスト協会会員。日本語・中国語・英語のトリリンガル。

◆著者プロフィール　：　五十木　浩之(イカルギ　ヒロユキ)
総合商社、日本・米国・シンガポール各国の大手監査法人、清涼飲料メーカーの内部監査室長を経て現職。グローバル規模のM&Aから派生する経営やガバナンスの課題解決を支援する統合監査、AIやRPAなどの先端技術を用いたグローバル監査業務の体制構築や業務変革など、経営およびガバナンスの目線で、経営諸活動から派生するビジネスリスクにフォーカスしたグローバル監査を実践。米国公認会計士（ワシントン州）、公認内部監査人。

◆株式会社aiforce solutionsについて　(https://www.aiforce.solutions/)
・会社所在地：東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエアウエストタワー2F
・代　 表 者：代表取締役社長 西川 智章
・事 業 内 容：AIデータ分析、AIコンサルティング、AIベンダー選定・技術デューデリジェンス
　　　　　　　AIデータ分析自動化ツール開発
　　　　　　　AIビジネスユーザー教育（AI女子教育等）

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000039599.html