文科省、ナノテク材開発体制を整備 物材機構に55億円の拠点

文部科学省はナノテクノロジー材料の研究開発体制を整備する。超スマート社会「ソサエティ５・０」の実現に不可欠な次世代センサーやアクチュエーターの研究開発拠点を物質・材料研究機構（物材機構）に２０１８年度に新設する。新材料の観点からデバイスを設計し、産業競争力を引き上げる。開発を支えるため、各地の拠点で実施する微細加工や分析などの技術支援事業も拡充する。

１８年度の概算要求で関連予算として１７年度比２・６倍となる８４億円を計上する。このうち物材機構の拠点新設に同３・５倍の５５億円を、技術支援拡充に同１・８倍の２９億円を計上する。

新設する拠点には国内外から若手研究者を集める。材料の研究者が自身の技術と、他の要素技術を統合してデバイスの性能を向上させる。アクチュエーターなどのデバイス技術は成熟している。材料が刷新できれば革新的な性能向上が望める。

大学や物材機構など２６機関の保有する研究装...