記事検索結果

国土技術政策総合研究所は、任意の日時の気温分布を5メートル角の解像度で再現、散水などのヒートアイランド対策の効果を分析できるシステムを開発した。街区内の気温や風の状況を算出できる計算手法(街区...

国総研、地震時の損傷再現ソフトを更新（2015/6/17）

国総研のホームページで無償公開している。

国総研は災害拠点建築物を対象にした設計指針を2016年度中に策定する方針。... 国総研は既存の指針が外壁材の脱落を考慮しておらず、建築物にかかる津波荷重を過大に評価していることに着目。

例えば首都圏直下地震では、木造が密集した市街地で多くの被害が想定されるが、国総研は鉄骨造などの中高層建築物も数万棟が地震と火災の同時被害を受けると推計する。 ... 国総研は今後、地...

国総研、老朽道路対策で人材育成（2015/4/30）

国土技術政策総合研究所は、高度経済成長期に整備された道路構造物の老朽化に対応するため、維持・管理業務に従事する人材を育成する。国土交通省地方整備局から人員を受け入れ、災害発生時の現地調査や道路構造物の...

国総研、地盤データで液状化地図作成できるソフト（2015/4/2）

国総研が2013年に開発した液状化被害可能性判定システムを活用した。

国総研、下水道管の被害をDB化−地震対策の指標提供（2015/3/16）

国土技術政策総合研究所は、過去の大規模地震で下水道管に生じた被害に関するデータベースを構築した。二つの隣り合うマンホールとそれに挟まれる管路(スパン)ごとに、管の種類や径などと合わせて...

システムの開発目的について、国総研河川研究部水害研究室の伊藤弘之室長はこう説明する。 ... 国総研は17年度以降にこれらの機関と連携することで「一層の精度向上を目指したい」(...

国土技術政策総合研究所防災・メンテナンス基盤研究センター国土防災研究室の片岡正次郎主任研究官らは電気や水道、道路などのインフラについて、災害復旧時の関係性を把握できるシミュレーション技術を開発した。電...

国土技術政策総合研究所は、土砂災害の発生を予測する手法の開発に着手する。大規模な土砂災害の発生前に起こる周辺地域の地下水位や、河川流量の急激な上昇といった流域変化情報を活用した予測手法を構築。都道府県...

6社のロボットが国総研の実大トンネル実験施設を使い、崩落状態での現場調査を実施。

港湾空港技術研究所、人工津波の施設公開（2011/11/16）

港空研・国総研横須賀庁舎(神奈川県横須賀市)で東日本大震災による港湾施設・構造物の被害状況などに関する講演と、世界最大級の人工津波を発生させる大規模波動地盤総合水路をはじめとする施設見...

国土技術政策総合研究所、災害から生き抜く行動学ぶ（2011/11/8）

国土技術政策総合研究所は、12月1日10時から17時まで、東京・一ツ橋の日本教育会館で講演会「2011年度国総研講演会」を開く。

GCUS、日本の下水技術を中国に売り込み−調査チーム派遣（2010/2/18）

GCUSは国土技術政策総合研究所(国総研)を中心としたチームを編成し、中国に派遣する。... 国総研や日本下水道事業団、日本下水道協会など下水にかかわる団体、大学、地方公共団体、民間企...

国土技術政策総合研究所は12月2日10時から16時50分まで、東京・九段南の九段会館で「08年度国総研講演会」を開く。

東日本高速と国総研、雪中走行の安全情報をITS使い実証実験（2008/7/28）

東日本高速道路(ネクスコ東日本)は、国土技術政策総合研究所(茨城県つくば市)と共同で、積雪寒冷地において次世代高度道路交通システム(ITS)を使った国内...