記者の視点
デジタル化の波は工場などの製造現場のみならず、医療現場にも広がっている。注目は「スマート治療室」。日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）が主導する次世代手術室の開発プロジェクトで、東京女子医大など５大学と、デンソーや日立製作所など１０社以上が参加している。
今回、特出したいのは複数の医療機器をつなぐＩＴプラットフォーム。異なる複数の医療機器のデータを統合・分析し、精緻な情報や人工知能（ＡＩ）によるアドバイスを手術中の医師に伝える仕組みだ。プラットフォームを提供したのは、医療機器やＩＴベンダーでもなく、デンソーだ。自動車産業で培った先端技術や知見と、先端医療との共通点は「生死にかかわる領域で責任を持つ」こと。「手術システムが１台の車のようなもの」というわけだ。スマート治療室は業種・業態の壁を超えたデジタル変革の先駆例であり、データの利活用がカギとなっていることが見逃せない。
スマート治療室は２０１９年中に脳神経の手術で実用化を目指す。日本発のイノベーションとして期待したい。
斉藤 実 編集局第１産業部 編集委員
コンピューター雑誌の編集を経て、８９年日刊工業新聞入社。郵政省、半導体・半導体製造装置、東証証券取引所、科学技術部（環境担当）をほぼ３年ごとに担当。科学技術部デスクを経て、２００５年から第一産業部の編集委員として、主にＩＴ・情報サービス産業を担当。
コンピューターを中核として、ＩＴ全般はほぼ網羅している。ハードウエアはプロセッサーの変遷からサーバ－、スパコンまで。ソフトウエア・サービスはミドルウエアからクラウドなど。ＩｏＴやＡＩもそこそこに。経済部時代は山一証券の廃業や損失補填問題なども取材。株式・債券市場の取材を通して、経済をマクロで見る視点も自分なりには持っているつもり。
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