日刊工業 JOINT MEDIA　【製造現場 × デジタル】

ＡＭＥＤ、「スマート治療室」の臨床研究　標準モデル事業化

2018.07.17

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金型の保管・管理を適正化　金属プレス団体など行動計画策定－日立システムズが情報化支援【PR】

2019.05.15

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深層断面／米ロボット市場が転換期

2018.10.17

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記者の視点

 デジタル化の波は工場などの製造現場のみならず、医療現場にも広がっている。注目は「スマート治療室」。日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）が主導する次世代手術室の開発プロジェクトで、東京女子医大など５大学と、デンソーや日立製作所など１０社以上が参加している。
　今回、特出したいのは複数の医療機器をつなぐＩＴプラットフォーム。異なる複数の医療機器のデータを統合・分析し、精緻な情報や人工知能（ＡＩ）によるアドバイスを手術中の医師に伝える仕組みだ。プラットフォームを提供したのは、医療機器やＩＴベンダーでもなく、デンソーだ。自動車産業で培った先端技術や知見と、先端医療との共通点は「生死にかかわる領域で責任を持つ」こと。「手術システムが１台の車のようなもの」というわけだ。スマート治療室は業種・業態の壁を超えたデジタル変革の先駆例であり、データの利活用がカギとなっていることが見逃せない。
　スマート治療室は２０１９年中に脳神経の手術で実用化を目指す。日本発のイノベーションとして期待したい。

 

斉藤 実　編集局第１産業部　編集委員

コンピューター雑誌の編集を経て、８９年日刊工業新聞入社。郵政省、半導体・半導体製造装置、東証証券取引所、科学技術部（環境担当）をほぼ３年ごとに担当。科学技術部デスクを経て、２００５年から第一産業部の編集委員として、主にＩＴ・情報サービス産業を担当。

コンピューターを中核として、ＩＴ全般はほぼ網羅している。ハードウエアはプロセッサーの変遷からサーバ－、スパコンまで。ソフトウエア・サービスはミドルウエアからクラウドなど。ＩｏＴやＡＩもそこそこに。経済部時代は山一証券の廃業や損失補填問題なども取材。株式・債券市場の取材を通して、経済をマクロで見る視点も自分なりには持っているつもり。

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データは「２１世紀の石油」とも称される。これは言葉のレトリックだが、真実も言い当てている。「製造現場×デジタル」でいえば、工場やオフィスなどの現場にあふれる膨大なデータから、モノづくりやコトづくりの道筋を読み解く力がカギとなる。統計解析は分からなくても、データを見て直感的に判断できる人は日本企業にたくさんいる。経営の企画を担当する人には仮説を作るのがうまい人もいる。こうした人たちが部門の壁を越えて、力を合わせることが製造現場 × デジタルへの第一歩。このサイトを通して、デジタル時代のモノづくりの未来を読み解きたい。

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