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市原市の臨海部に立地する大手メーカーは東レ、住友化学、旭硝子など素材・エネルギー関連が中心で、産業構造は下請け・孫請けを抱えるピラミッド型ではない。
同協会設立は建設不況により仕事量が減少する中、中小企業が団結して環境に対応した新技術や新施工法の研究開発、普及などを学び、下請け、孫請けからの脱却を目指そうというのが狙い。
メーカー自身の倒産も散発している昨今、大手メーカー各社は減産を進めており、そのあおりを受ける形で、下請け、孫請けの中堅・中小・零細のメーカーの苦境が深刻となっている。
グループ内外のデータから開発案件をマッチングさせることで、「今まで孫請けだった中小企業が大手企業と直接取引できるようになり、技術の価値も極大化できる」(野口智樹社長)という。