3月11日で東日本大震災から12年、南海トラフ巨大地震の懸念も高まる中、国際環境の突然の変化や連動、災害など不測の事態に対応できる危機への備えが問われている。

将来の巨大地震に備え、未来の命を守るためにも「3・11」を風化させず、伝承し続けなければならない。

また、世界中で発生するマグニチュード6以上の地震の約2割が日本とその周辺で発生している。2011年に発生した東日本大震災以降、全国各地で地震が頻発しており、首都直下型地震や南海トラフ沿いの巨大地震の発...

京都大学防災研究所の山下裕亮助教らは産業技術総合研究所、北海道立総合研究機構と共同で、宮崎県沖合で1662年に発生した日向灘地震の断層モデルを構築し、同地震がマグニチュード(...

特に巨大地震直後に連続発生する確率が高く、注意が求められる。... 先発の巨大地震発生後は後発地震の発生確率が一時的に急上昇する可能性がある。 ... 福島准教授は、「先発巨大地震が...

JFEスチールとJFEシビル(東京都台東区、弟子丸慎一社長)は21日、巨大地震による損傷被害を抑える大規模建築物用「JFEの耐震壁」を開発したと発表した。... こ...

南海トラフ沿いの巨大地震津波の定量的な解析に役立つ。... これらが宝永地震津波の流速などで動くかを数値計算した。 ... 今後、地質資料の年代測定などを目指し、巨大津波がいつ来たか...

東京大学大気海洋研究所のジャマリホンドリ・エッサン特任研究員(研究当時)と朴進午准教授は、東北沖日本海溝の浅部プレート境界断層(デコルマ)に沿った間隙(かんげき...

豪雨災害はもとより、切迫化する巨大地震や世界的な脅威である感染症など俎上に載せるテーマは多岐にわたる。

最適なBCP対策提供 巨大地震、豪雨など自然災害が多発し、事業継続計画(BCP)の重要性が高まっている一方、BCP未導入の企業は中小企業を中心に少...

現在も拠点を置く港区では、南海トラフ巨大地震の発災時に最高3・6メートルの津波を想定している。

巨大地震や激甚化する自然災害対応においても、東京に集中する機能の分散が国家BCP上欠かせない。

作業部会は2021年12月、両海溝沿いで最大クラスの地震が起きた場合の被害想定をまとめた。... また、M7以上の地震が発生した場合、M9クラス地震の続発に備えた情報発信の仕組みづくりを要請。... ...

気象庁によると、陸側プレートの下に沈み込む太平洋プレートの内部を震源とする逆断層型地震だが、東北地方太平洋沖地震の、陸地近くの余震域内で発生した。 ... 海溝型地震を研究する東北大...

スロー地震の起こり方は巨大地震と似ている。だが、数百年間隔の巨大地震と違い、頻発するスロー地震は発生状況を把握しやすく、「巨大地震の発生様式を理解するヒントとなる」(同)。... 巨大...

北海道大学大学院は、理学研究院付属地震火山研究観測センターは21日13時半から、シンポジウム「巨大地震と津波―千島海溝沿いの巨大地震に備える―」をオンラインで開く。千島海溝沿いで発生が想定される巨大地...

「巨大地震発生につながるのではと漠然とした不安でドキドキした」と当時の心境を明かすのは、東京大学教授の小原一成さん。断層がゆっくり動くスロー地震を世界で初めて発見した。&...

死亡抑制、防災力高める 東北大学災害科学国際研究所の門廻(せと)充侍助教と今村文彦教授らは、巨大地震発生後の被災者の低体温症リスクを見極めるチェッ...

【F分科会=地震・自然災害に向けた事業継続計画(BCP)】中部電力とトーエネックの担当者が南海トラフ巨大地震も想定したBCPや訓練を紹介。

気候変動の影響で激甚化する豪雨災害や巨大地震での脅威に備えるため、22年度中に、「都市強靱(きょうじん)化10カ年プロジェクト」を策定する方針も示した。