MM総研(東京都港区、中島洋所長、03・5777・0161)は14日、2018年度上期(4―9月)の国内携帯電話端末の総出荷台数が前年同期比5・0%減の1552...

訪日外国人(インバウンド)向けに提供している「JAPAN TRAVEL SIM」は、SIMカードを携帯電話端末に差し込むと、日本全国で通信できるプリペイド型のもの。.....

NTTドコモは2020年度をめどに携帯電話端末のインターネット通販比率を17年度の3・5%から20%に引き上げる。... ただ同ショップの知名度不足に加え、契約や端末の初期設定のわかり...

5Gで導入予定の6ギガヘルツ(ギガは10億)帯以上の高周波数帯の電波は、従来の周波数帯に比べて携帯電話端末周辺の人物や車両などの影響を大きく受ける。

携帯電話端末向け半導体で最大手の米クアルコムは、データセンターのサーバー向けにプロセッサーを開発する取り組みを断念する準備を進めている。

MM総研(東京都港区、中島洋所長、03・5777・0161)は13日、2017年の国内携帯電話端末の出荷台数が前年比3・6%増の3735万4000台と、5年ぶりに増加したと発表...

「東京スカイツリー天望デッキ」に設置したファーウェイの無線基地局と、東武鉄道浅草駅ビル屋上に設置した携帯電話端末に相当するファーウェイの移動局装置を用いた。... 電波の強度をユーザー端末の方向に強め...

ソフトバンクグループなど携帯電話大手3社の2017年4―9月期連結決算が6日までに出そろい、2社が営業増益を確保した。... 主力の国内通信事業は顧客獲得に向けた先行投資などで営業減益だったが、携帯電...

対象社員にSuica対応の携帯電話端末かカードを持たせ、鉄道運賃や宿泊費、タクシー代、交際費の精算がユーザーの入力なしで行える。

輸入はアイフォーン8の発売が開始され、1―6月期は前年同月比マイナスだった携帯電話端末が増加に転じるとみる。

MM総研(東京都港区、中島洋所長、03・5777・0161)が18日に発表した「2016年度(16年4月―17年3月)国内携帯電話端末出荷概況」によると、スマートフォン...

MM総研(東京都港区、中島洋所長、03・5777・0161)は9日、2016年の国内携帯電話端末の総出荷台数が前年比3・0%減の3606万1000台と、4年連続で減少したと発表...

MM総研(東京都港区、中島洋所長、03・5777・0161)がまとめた2016年度上期(4―9月)の国内携帯電話端末出荷台数は、前年同期比10・9%減の1518...

ソフトバンクは17日、自社で販売した携帯電話端末を他社の通信回線で使えなくする「SIMロック」の期間について、現在の180日から120日程度まで短縮する検討を進めていることを明らかにした。... 携帯...

これにより、携帯電話端末やパソコンといった廃家電96品目を一般から回収し、再資源化できるようになるという。

利用者はサービス対象の携帯電話端末の中から希望の端末や通信料プランを選び、電話などで申し込む。あらかじめ端末とSIMカードが自宅に届き、決められた日時に楽天モバイルのスタッフが自宅に訪問する仕組み。&...

DVDのレンタルのゲオは、東京・秋葉原の店舗で3000台以上の中古携帯電話端末や通信サービスを提供。... 大手携帯電話会社が実質ゼロ円の端末販売を是正し、端末の価格は2月から上がっている。... 携...

総務省の意向を受け、携帯電話端末を実質0円で販売する手法の見直しや、新料金プランの導入による今後の見通しについて、加藤薫社長は「コストの効率化により(マイナス面を)吸収し、収益への影響...

固安工場は京東方にとり、携帯電話端末用中小型パネルの主要生産拠点で、第1工場は06年に稼働した。

NECは子会社であるNECモバイルコミュニケーションズ(川崎市中原区)から携帯電話端末事業を2016年3月1日付で譲り受ける。13年に携帯電話端末事業の見直しを決定し、スマートフォンの...