2016年8月に台湾・鴻海精密工業の傘下に入り、販売と調達の力を借りて液晶テレビや太陽電池の事業を立て直した。... 鴻海はシャープの液晶テレビ事業をテコ入れするため、17年度に中国で鴻海が持つ販売網...

経営合理化に一定の成果が見えるが、主力事業の液晶テレビはオンライン販売の台頭もあり、価格競争が厳しい。... テレビと並ぶ事業の育成など次の一手も求められる中、船越社長に戦略を聞いた。 ...

東芝のテレビ事業を今年買収した中国の電機大手、海信集団(ハイセンス)グループは13日、東芝の映像・音声技術を活用した自社ブランドのテレビを12月初旬に発売すると発表した。

立地企業としてパナソニックアプライアンス社の阪東弘三テレビ事業部モノづくり革新センター所長(写真)が基調講演に登壇。... 事業拡大を検討する企業にも満足してもらえるだろう」とアピール...

液晶テレビ事業は低価格路線を転換。「アクオス」に加え、IoT対応の高級テレビブランド「睿視(えいし)」も立ち上げる。... 2019年度に中国事業の売上高を前年度比2割伸ばす。 ...

サプライチェーンの統合や一部の研究開発を移管するほか、テレビ事業は国内に加えてハイセンスの販路を活用した海外市場への参入も視野に入れる。... 東芝は2月にテレビ事業子会社のTVSの株式95%...

パナソニック・アプライアンス社(滋賀県草津市)の阪東弘三テレビ事業部モノづくり革新センター所長が講演するほか、栃木県の福田富一知事が「とちぎの魅力と立地環境について」と題してプレゼンテ...

当時、聖域ともされた事業ポートフォリオの見直しにも着手した。 早めに不採算事業を切り出せば、手元には優良事業が残り、経営再建へのスピードも速まる。... 12年に就任した平井一夫社長...

液晶事業立て直し テレビ、中国好調 買収後、鴻海はシャープの液晶ディスプレー事業を立て直すため、自らの資本力をフル活用した。... 現地の格安テレビと同じくらいの安値だったた...

シャープの戴正呉社長は6日、日刊工業新聞社などの取材に応じ、経営の屋台骨である液晶テレビ事業について、2018年度は規模拡大よりも「利益の最大化」を優先する方針を示した。... テレビは価格競争が激し...

シャープは16日、堺市堺区の本社でテレビ事業説明会を開き、11月をめどに発売する高精細の「8K」液晶テレビの最低価格を、60型サイズで約50万円(消費税抜き)に設定する計画を明らかにし...

ただ、業績回復のけん引役である中国や日本向けの液晶テレビ事業が価格下落などで今後は苦戦することも予想されるため、戴社長自身が東南アジア市場の開拓や新規事業の育成を引っ張ることを決めた。 ...

屋台骨の北米向けテレビ事業は販売価格の下落に加え、パネルの調達価格が変動するあおりを受けて不振だった。 ... 【オペレーション】 パナソニックの津賀一宏社長は、「...

▽高秀憲明社長は東京急行電鉄執行役員に▽交代理由=中期経営計画の節目▽就任日=4月1日▽本社=東京都世田谷区玉川2の21の1(ケーブルテレビ事業) &#...

船井は主力の液晶テレビ事業の不振を補うため多角化を進めている。... 船井が主力とする北米向け液晶テレビは、単価下落が止まらない。... そこで事業の基盤強化や多角化に向け、ヤマダ電機やFOMMと連携...

津賀一宏社長はプラズマテレビなど不採算事業のリストラを進め、車載機器という新たな柱を育てた。... (大阪・錦織承平) 車載電池事業は、主要顧客で...

東芝は28日、テレビ事業子会社の東芝映像ソリューション(TVS、川崎市川崎区)の売却手続きが完了したと発表した。中国家電大手ハイセンスグループの中核事業会社、青島海信電器股份有限公司に...

【ニューヨーク=時事】米ケーブルテレビ(CATV)最大手コムキャストが24日発表した2017年10―12月期決算は、純利益が前年同期比約6・5倍の149億8500万ドル(...

JCOMはケーブルテレビ放送を受信する装置「セットトップボックス(STB)」を介し、顧客がテレビで外部の有料動画配信サービスを視聴できるようにする。... 国内では動画配信サービス市場...

特にディスプレー事業の復調は顕著で、鴻海がシャープ製テレビを安値で拡販する政策が奏功したようだ。 ... 復調してきたテレビ事業の営業利益は「赤字ではないが、利益は少ない」(...