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今後、石油ショックが起こる可能性は低いが、中近東で戦争が起こり、ホルムズ海峡が封鎖される可能性もゼロではない。

ホルムズ海峡を通らずに日本へ輸送でき、エネルギー安全保障の強化にもつながることから、日本政府も13年5月の安倍晋三首相のアブダビ訪問などを通じ、資源外交に力を入れてきた。

特にホルムズ海峡はエネルギー輸送の「要衝」であり、わが国が輸入する原油の約80%、液化天然ガス(LNG)の約25%が同海峡を通過している。

だが、現実にはまず起こりえないし、イランによるホルムズ海峡閉鎖もあり得ない。

しかも、LNGの3分の1は中東からホルムズ海峡やマラッカ海峡を渡って日本に運ばれてきているため、有事の場合、供給不足が生じるリスクもある。

ホルムズ海峡の封鎖など中東情勢の不安定化の影響を最も受けるのが、日本なのだ。

イランへの経済制裁に対しホルムズ海峡の封鎖を示唆したことで価格が上昇。

とはいえ、「ホルムズ海峡が閉鎖されるようなことがあれば、そうもいかない」(同)としており、価格が跳ね上がるリスクは依然として残る。

「足元の原油価格はイランの経済制裁強化の動き、ホルムズ海峡封鎖懸念から高止まりしている」と話すのは、住友商事理事エネルギー本部長の高井裕之さん。

事態をより深刻化させそうなのは、禁輸に反発したイランがエネルギー輸送の大動脈となるホルムズ海峡の封鎖、というカードを持つことだ。

海外市況は欧州の信用不安やホルムズ海峡の封鎖懸念などで地合いが軟化。

イランがホルムズ海峡の閉鎖を警告していることについても、「その可能性は極めて小さい。

さらにホルムズ海峡の封鎖ともなれば、日本の原油輸入量の大半が止まりかねず、供給不安とさらなる価格高騰が一気に襲いかかる。... ホルムズ海峡封鎖となれば価格どころの問題ではない。... ホルムズ海峡を...

「仮にホルムズ海峡などが封鎖されれば、中東で地政学的に安定しているとされてきたドバイへの影響は免れない。

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