【経験則を補う】 日本のように地震の多い地域での生活を維持するために、地震ハザード評価が重要である。地震ハザード評価では、過去に発生した地震の解析結果や観測記録に基づく経験則を用いて...

インドネシア国内93カ所に新設する地震計から、震度情報や地震波形情報などを集約。... このシステムにより、正確で迅速な地震観測データを把握・共有し、災害被害の低減や災害対応能力の向上に貢献する。

海洋研究開発機構の利根川貴志研究員や防災科学技術研究所の研究グループは、通常よりゆっくりとした断層すべりが起こる「浅部超低周波地震」の南海トラフでの発生域が、地震波の低速度域と一致することを示した。低...

最近ではJBPの仲介で、振動試験機メーカーのIMVがフィリピンで地震計を受注。

東日本太平洋沖を中心とする日本海溝海底地震津波観測網「S―net」、南海トラフ巨大地震の想定震源域に設置されている地震・津波観測監視システム「DONET」のデータを活用。... 既存の地震防災システム...

中でも、地盤の歪みを観測する「地殻変動総合観測装置」は、大地震を予知すべく、東海地区を中心に地中10メートル・32カ所に設置されている。 東京大学で歪み計を研究していた先生と気象庁に...

全国瞬時警報システム(Jアラート)、緊急地震速報や地震計に連動し「最適なタイミングで自動閉鎖でき、設備規模や設置場所で複数の方法を使い分けられるのが特徴」(首藤祐司鉄構技術室計...

振動試験機メーカーのIMVがフィリピンの財閥系企業から地震計を受注した。... フィリピンは地震対策のため、一定規模の建物への地震計設置の規制を導入した。... さらに、ビルにも設置するため、IMVに...

その一つが、洪水に特化した水位計の導入だ。... 文部科学省は東京ガスやJR東日本といった企業や国が持つ5000カ所以上の地震計などの観測データを集約するシステム構築に10億円を計上。... きっかけ...

首都直下地震に備え、企業の防災技術を共有する『データ利活用協議会』について、「国の活動にはぜひ参加したかった」と振り返るのは、東京ガス防災グループマネージャーの小山高寛さん。 同社は...

文部科学省は、東京ガスやJR東日本といった企業や国が持つ5000カ所以上の地震計などの観測データを集約し、首都圏の企業や自治体に発信するサービスを2021年度以降に開始する。首都直下地震を想定し、国と...

2011年に噴火した九州南部の新燃岳について、「火山性微動のデータから、噴火の前に起こる信号を捉えた」と振り返るのは、東京大学地震研究所准教授の市原美恵さん。 噴火に不可欠なマグマの移動に伴う...

「ソフトウエアとハードウエアを知り、使用目的を明確にしたモノづくりは楽しい」と笑顔で語るのは、地震計や雨量計などの開発・製造・販売を行うアスペクト・システム(東京都三鷹市)社長の鷲尾英...

企業が持つ地震計などで観測した情報や防災に関する技術を共有し、事業継続計画(BCP)強化に役立てるための協議会「データ利活用協議会」が発足した。約4000カ所の地震計からなる観測システ...

さまざまな要因で発生するインフラサウンドの中から津波による振動だけを区別するため、同社のセンサーは地震計を搭載。地震を感知する前後のインフラサウンドを比較し、地震後に急激な変化があればパソコンの画面に...

地震計を内蔵した緊急地震速報装置「EQガード」シリーズは地震の初期微動の検知センサーを内蔵しており、気象庁配信の緊急地震速報のみでは限界があった首都直下型地震でも猶予時間を稼げる。... 佐々木和男社...

微気圧計は国内に、気象庁や大学などの保有を含めると50台ほどあると推定されている。... 微気圧計を使った研究が進めば、地震が発生した際に津波を早期に検知できる可能性がある。 ...

【名古屋】JR東海は在来線の地震に対する防災強化策として、地震の揺れを直接とらえる沿線地震計に、地震波の初期微動(P波)を検知できる機能を追加する。 ... 2022...

プロジェクトリーダーにあたる統括には東京大学地震研究所の平田直教授(政府・地震調査委員会委員長)が就任する。 ... 東京ガスは大地震の際の二次災害を防ぐため、約40...

気象庁は2017年1月1日9時00分の直前に「うるう秒」が挿入されるのに伴い、東海沖から熊野灘にかけて設置している海底地震計の緊急地震速報への利用を一時停止する。... 緊急地震速報の誤報などを防ぐの...