電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

16,141件中、4ページ目 61〜80件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.013秒)

大林組、木材で鋼管柱耐火被覆 最上階から9層分 (2024/4/18 素材・建設・環境・エネルギー2)

高さ4メートル角形鋼管柱に4面耐火被覆する場合、二酸化炭素(CO2)固定量は0・6トンと、従来工法の約5倍の効果がある。

旭化成、環境配慮に貢献 水現像フレキソ樹脂版の提案拡大 (2024/4/18 素材・建設・環境・エネルギー1)

CO2削減、飲料ラベルで採用 旭化成がパッケージの印刷など向けに展開する水現像フレキソ樹脂版「AWP」の採用が広がっている。... 従来の版と比べ、約3割の二酸化炭素(CO2...

住化の再生アクリル樹脂、ジュエリー素材に バージン材と品質同等 (2024/4/18 素材・建設・環境・エネルギー1)

製品ライフサイクル全体の二酸化炭素(CO2)排出量を削減して環境負荷低減に貢献しつつ、バージン材と同等の品質を実現できるという。

回収したCO2の一部は三菱商事の合成メタン事業などで原料に活用することも視野に入れる。 ... 大型のファンを回転させるなどして回収したCO2を地下に貯留する計画で、将来的にCO2換...

NXHD、SAFでCO2削減 (2024/4/17 生活インフラ・医療・くらし2)

NIPPON EXPRESSホールディングス(HD)は持続可能な航空燃料(SAF)の環境価値を割り当て、顧客の物流に関する二酸化炭素(CO2)排...

大建工業、新幹線アルミ再利用 環境配慮の内装ルーバー (2024/4/17 生活インフラ・医療・くらし2)

大建工業(大阪市北区、億田正則社長)は、内装建材のルーバー製品において、二酸化炭素(CO2)の排出量削減などに貢献する環境配慮型の提案を強化する。....

三菱重工、カナダでCO2回収基本設計を受注 セメント設備向け (2024/4/17 機械・ロボット・航空機2)

三菱重工業は大手セメントメーカーの独ハイデルベルク・マテリアルズから、カナダ・アルバータ州エドモントンでの既設セメントプラント向けの二酸化炭素(CO2)の回収・利用・貯留(CC...

アサヒ飲料、東急コミュニティーと提携 CO2吸収自販機の設置加速 (2024/4/17 生活インフラ・医療・くらし1)

同自販機1台で年にスギ約20本分のCO2を吸収することが可能。... 「CO2を食べる自販機」はアサヒ飲料が2023年に開発。機内に特殊材を搭載し、CO2を吸収する。

経済効果は総額2・9兆円を見込む。... 13の国内パビリオンでは、ヒト人工多能性幹細胞(iPS細胞)で作った動く人工心臓、触覚やにおいを遠隔地に伝える通信技術、大気中から回収した二酸...

9月には同じシリーズで、自然冷媒である二酸化炭素(CO2)を用いた機種も発売する予定。... 2023年9月には自社として初めて、CO2冷媒を用いた半導体業界向けチラー「INR―495...

二酸化炭素(CO2)を排出しないアンモニアエンジンなどの実用化に向け、2024年度にも自動車メーカーなどと協業を始める。 ... 具体的には①コイル2体で時間をずらす...

「日本の二酸化炭素(CO2)排出量の1―2割は中小企業による。... CO2排出量の見える化ツールを導入支援する「見えサポ」を新興企業3社と始動。

1人当たりのCO2排出量、新幹線の区間別に公開 JR東 (2024/4/16 生活インフラ・医療・くらし)

JR東日本は乗客1人当たりの新幹線の区間別の二酸化炭素(CO2)排出量を同社ホームページで公開した。... 事業活動に関連する間接排出量(スコープ3)...

事業活動にかかる二酸化炭素(CO2)排出量を算出して現状を把握した上で、排出低減に乗り出す。 ... 現場での供給不足を防ぐために一定のロスは不可避だが、廃棄せずに済...

東ソー、燃料用チップ受け入れ基金創出 林業振興 (2024/4/16 素材・建設・環境・エネルギー1)

東ソーは南陽事業所にバイオマス発電所の新設を計画するなど、二酸化炭素(CO2)削減に向けた取り組みを進めている。

UACJの環境配慮アルミ材、積水樹脂系が複合板に採用 (2024/4/16 素材・建設・環境・エネルギー1)

原料にリサイクル材を使用するほか、実際の二酸化炭素(CO2)排出削減量を特定商品に割り付ける「マスバランス方式」を採用。従来品と比べ、製品のCO2排出量を約30%削減できる。&...

グリーンパワーインベストメント、京セラ系DCにCO2ゼロ電力供給 (2024/4/16 素材・建設・環境・エネルギー1)

グリーンパワーインベストメント(東京都港区、坂木満社長)と京セラコミュニケーションシステム(京都市伏見区、黒瀬善仁社長)は15日、二酸化炭素(...

前年度比2.5%減の11億3500万トン 環境省によると2022年度の日本の温室効果ガス排出量は、前年度比2・5%減の11億3500万トンだった。... 部門...

三井物産はタイ沖の事業を含めガス田開発などで安定収益基盤を構築し、東南アジアを中心とした二酸化炭素(CO2)の回収・貯留(CCS)を含む開発事業への再投資につなげる計画...

日立造船など、未燃メタン漏れ93%削減 陸上試験で達成 (2024/4/12 機械・ロボット・航空機)

IMOなどは今後、二酸化炭素(CO2)やメタンの排出などに課金する規制を検討しているという。

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン