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経常利益を400億円下方修正したが、このうち210億円を占めており、特に原油高に伴う海上運賃の上昇が響いた。

だが、海上運賃をはじめ原材料価格上昇によるコスト増を値上げでカバーしたが、減価償却方法の変更などで減益となった。

ただ原料輸送に伴う海上運賃の高騰や減価償却方法の変更などでコスト負担が増加し減益となった。

原油高やフレート(海上運賃)上昇による輸送コスト上昇に加え、鉄鉱石や原料炭などの価格上昇も確実とみられており、4月以降は高炉の大幅値上げが予想される。

原油高に伴うエネルギーコストやフレート(海上運賃)の上昇に加え、鉄鉱石、石炭など鉄鋼原料の上昇も予想されることから、07年3月契約以来、11カ月ぶりの値上げを決めた。

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