記事検索結果

みずほ総研、国際的人材育成セミナー（2010/4/26）

みずほ総合研究所は6月10日10時から「グローバル人材確保・育成戦略策定と実行の具体策」と題してセミナーを開く。

【約半数が未利用】日弁連が、みずほ総研と共同で07年に実施した「中小企業の弁護士ニーズ全国調査」(中小企業3214社が有効回答)によると、47・7%と約半数の中小企業...

原油や鉄鉱石などの資源価格の上昇が、2010年暦年で最大5兆円近い負担増を日本にもたらすとの試算を、みずほ総合研究所がまとめた。

みずほ総研、転換期の中国経済で報告書（2009/8/10）

みずほ総合研究所(東京都千代田区、03・3591・1375)は中国商務部国際貿易経済合作研究院と共同で、中国の持続的成長に関する中国側の見解などを盛り込んだ「転換期を迎えた中国経済と日...

みずほ総合研究所がまとめたリポートによると、同制度がなければ失業していたという潜在失業者数は6月段階で45万人。... みずほ総研によると、企業の雇用削減は、生産が増加に転じた3月以降に本格化。

日本経済の持続的成長戦略を示す必要がある」(宮里秀司) 【略歴】なかじま・あつし、75年(昭50)東大法卒、同年日本興業銀行(現みずほフィナン...

東アジア、最速で高齢化−みずほ総研が調査（2009/5/11）

みずほ総合研究所(東京都千代田区)が実施した少子化の進展と平均寿命の伸長に関する調査でこんな結果が分かった。... このため、皆保険制度構築には「地域的な相互扶助を活用し、社会保障体制...

みずほ総合研究所(東京都千代田区、03・3591・1375)は「日系企業、投資するならタイかベトナムか」と題するリポートをまとめた。

インタビュー/みずほ総合研究所専務執行役員・中島厚志氏（2008/3/21）

みずほ総合研究所の専務執行役員でチーフエコノミストの中島厚志氏に、今後の企業業績や景気の見通しについて聞いた。... 国際的な協調の中で金融緩和的な対応が迫られる可能性はあるだろう」なかじま...

「総裁空席」影響は…/下限めど1万1000円（2008/3/20）

日本株の行方は、米金融機関の決算をはじめ米国での金融不安の解消にかかっており、サブプライムローン問題関連の信用不安の一掃には「公的資金投入など米国の対策が必要」(みずほ総研の山本氏)と...