記事検索結果

台風21号/関空復旧、長期化の恐れ連絡橋被害で乗客・貨物滞留（2018/9/6 総合３）

京阪神地区では関西空港線が当面の間、運転を取りやめるほか、一部の路線で列車の本数を減らすなどして運行。

台風21号、企業警戒西日本で鉄道運休（2018/9/4 総合３）

近畿ではJR西日本は、4日の運行に関し京阪神地区で早朝から一部列車の運転を休止。

JR西、斜面防災工事に100億円京阪神エリアで（2018/7/20 建設・エネルギー・生活１）

18年度からは京阪神エリア各線の特急・新快速列車が走行する区間に、工事範囲を拡大していく。

ジェトロ、奈良に貿易情報拠点インバウンド需要取り込む（2018/7/11 総合２）

また、輸送機器などの産業集積と京阪神・中京圏への利便性の高さをアピールし、投資を呼び込む。

社説/関西の3大商工会議所健康寿命延伸の事業創出に向け団結（2018/6/20 総合４）

製薬や再生医療技術、介護ロボットの実証基盤などが集積する京阪神地域の強みを持ち寄り、日常に溶け込む事業を実現する狙いだ。... 京阪神の3商工会議所は、「関西ウエルネス産業振興構想」をまとめて活動を始...

JR西、「新快速」区間に有料席 22年度までに導入へ（2018/6/5 建設・エネルギー・生活１）

新幹線と併走するが、京阪神の主要駅に停車して速達性も高く、乗り換え不要なため、長距離利用客も多い。 ... 一方、JR西と京阪神の路線で競合する阪急電鉄は「乗車時間が短く、ニーズが高...

住宅情報展示+営業店舗フジ住宅が総合施設、営業マンを支援（2018/4/26 建設・エネルギー・生活１）

同社は京阪神地区や和歌山県圏内を中心に分譲住宅などを販売する。

知財を事業戦略の柱に近畿経産局が中小後押し（2018/1/30 中小企業・地域経済２）

「大阪はモノづくり企業が多く集まり、京阪神間の交通アクセスが良く、効果的に知財の裾野を広げられるはずだ。

アラカワ紙業/大人でも座れる段ボール製チェア（2018/1/29 新製品フラッシュ２）

企業や介護施設などのレクリエーショングッズで提案し、配送可能な京阪神地区で年間500台の販売を目指す。

大阪の線材2次製品、強含み流通が売り腰引き締め（2017/11/14 商品市況）

こうした中、9、10月で久しぶりの台風需要が見られ、波板や外柵関連での引き合いが京阪神や北摂地区などで好調に推移した。

JR7社の4―9月期、本州3社が当期最高益観光需要が増加（2017/11/10 建設・エネルギー・生活１）

東京、名古屋、京阪神の大都市圏は一様に「通勤・通学の利用が堅調」(松木茂JR東日本常務)で、景気回復の効果が表れた。

鉄道総研とJR西日本、“鉄道版スマグリ”来年実証路線網で電力最適化（2017/8/18 建設・エネルギー・生活１）

2018年にJR西日本の京阪神エリアで営業中のビッグデータ(大量データ)を使った実証に着手する。... 鉄道総研はJR西日本の協力を得て、京阪神近郊区間“アーバンネットワーク”を対象に...

JR西日本、20年夏までに新観光列車−気軽に利用できる価格設定に（2017/6/22 建設・エネルギー・生活１）

JR西日本は京阪神から山陰、または山陽方面への新たな観光列車を2020年夏までに導入する。

JR西、キャリアとシニア人材の派遣会社設立（2017/5/31 建設・エネルギー・生活１）

キャリアの首都圏を中心としたシニア向け人材派遣業のノウハウを生かし、京阪神地区を中心に西日本エリアで、シニアの社会参加などを通した地域活性化を進める。

池田泉州銀など、駐車場のネット予約事業に出資（2017/5/24 金融）

akippaは京阪神や東京を中心に、空いている月極駐車場や個人駐車場を15分単位で貸し出すネット予約駐車場サービスを展開。

JR西、列車の走行位置スマホで確認（2017/4/25 建設・エネルギー・生活２）

京阪神エリアの17線区で部分的に先行導入する。

セイノーホールディングス、阪急阪神HDと提携協議（2016/11/25 建設・エネルギー・生活２）

セイノーの路線トラック便、阪急阪神の京阪神地区での都市交通事業や不動産事業など、相互の経営資源を活用する。

エステンナイン京都など、クラウド活用した配送支援サービス開発（2016/10/28 建設・エネルギー・生活１）

同年春から京阪神地区で50店舗を展開する小売り店が、同サービスを導入する見込み。

JR西、在来線乗務員にiPad 事故情報など共有（2016/10/18 建設・エネルギー・生活１）

16年度中に京阪神地区で900台、17年度中に7700台の計8600台を導入する。

中電工、早水電機工業を買収（2016/9/15 建設・エネルギー・生活２）

京阪神地区で事業を拡大するための拠点とする。

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