昭和電工は7月1日付で連結子会社の昭和高分子(東京都港区)を吸収合併するのに伴い、化学品事業部門と石油化学事業部門の組織改定を行う。化学品事業の中核となる反応性機能材料・機能性モノマー...

売上高に対する石油化学事業の割合が高い三井化学は、2009年3月期業績で石油化学事業が足を引っ張り営業赤字に陥った。だが、山口彰宏副社長は「石油化学事業はビジネスチャンスがまだある。... 規模のみを...

石油化学産業は“病”を直すための大手術が求められていたのだ。... 石油化学事業は原料や製品の国際市況の影響を大きく受ける。... 三菱化学の梶原泰裕鹿島事業所長は「良い製品を低いコストで作る。

各社ともこれまで業績の足を引っ張ってきた石油化学事業の回復が顕著になっている。... 「09年10―12月期は石油化学製品だけでなく、合成樹脂の需要も戻ってきた。... 石油化学や電子材料の回復は中国...

景気の底打ちで、化学品や電子・情報、無機事業などで販売数量の増加を見込むため。石油化学事業も09年7月から回復傾向だが、10年は大分コンビナート(大分市)で大規模定期修理があり、固定費...

三菱化学と続けるエチレン製造設備の統合交渉の遅れを指摘され、旭化成副社長の伊藤一郎さんはこう強調する。 ... 景気の底打ちで石油化学事業も回復傾向にあり、交渉自体が頓挫するのではないかとのう...

景気底打ちに伴い、電子・情報やアルミニウム、石油化学事業の製品出荷量が増えたため。... 中国の景気刺激策の影響で、電子・情報事業でハードディスクの販売数量が増えたほか、アルミ事業でも自動車向けの出荷...

石油化学事業や基礎化学事業、情報電子事業は数量は回復したが、製品価格が下落して伸び悩んだ。... 好調な中国に支えられ、石油化学製品や合成樹脂、液晶テレビ向け材料の出荷が伸びた。ただ石油化学製品の基礎...

次世代の要請に応えられる事業とは何かをもっと意識して、ポートフォリオの転換を加速させる」 ―石油化学事業など汎用事業の扱いはどうなりますか。 ... ただ当社が世界で高いシェアを握るア...

昨年末に起きた石油化学製品の基礎原料となるナフサへの免税措置見直しや、地球温暖化対策税(環境税)など、極端な税制が最大の経営リスクと言える。現政権には、日本企業が世界と戦える成長戦略を...

【石油化学】 総合化学で注目が集まるのは、旭化成の蛭田史郎社長(68)の去就。... 中核事業の石油化学事業を掌握しており、交代が実現すれば三菱化学と進める水島コンビナートの再...

石油元売り業界の2009年は、石油製品の国内需要低迷と前年からの原油価格急騰・急落と価格に振り回された一年だった。... 元売りがこの先、生き残るには過剰設備の是正と非石油事業の育成、早期の事業化が絶...

石油精製と石油化学の製造設備を垂直統合することで合理化を図る一方、コンビナートの国際競争力を高めるのが狙い。 ... 大分製油所は旧九州石油の生産設備で、90年から石油化学事業を開始していた。...

97年には三井石油化学工業と三井東圧工業が合併して、現在の三井化学が発足した。... 83年に愛媛工場(愛媛県新居浜市)のエチレン製造設備を止め、千葉工場(千葉県姉ケ崎市...

同社の石油化学事業の製品群がほかの国内大手化学と大きく異なるからだ。... 石油化学事業は量で勝負できなければ、高い収益性を確保することができない。... 83年に愛媛工場(愛媛県新居浜市&#...

三菱ケミカルHDは三菱化学と三菱樹脂、田辺三菱製薬、三菱レイヨンの4事業会社で構成するグループになる。 ... 化学品を中心に据えて新エネルギーや環境、ヘルスケアなど複合的な事業を持つ強みを生...

住友化学とサウジアラビア石油最大手サウジ・アラムコが共同出資するラービグ・リファイニング・アンド・ペトロケミカル・カンパニー(ペトロ・ラービグ)が本格稼働し、日本の石油化学業界に“中東...

三菱化学と旭化成の水島地区コンビナート(岡山県倉敷市)を巡る交渉が難航する理由の一つに、石油化学事業の特徴である業績の大きな変動がある。... 各社の石油化学事業の2009年4―9月期...

石油化学事業の収益は原料と製品との価格差をいかに大きくするかで決まる。... 10年3月期業績では持ち分法投資損益が赤字の見込みだが、11年3月期には必ず黒字化する」 ―住友化学の石油化学事業...

石油化学事業の優劣は誘導品の質とコスト競争力で決まる。... さらに石油化学事業の業績は、世界経済の動向や原油価格など外部要因によって大きく波打つ。 ... エチレンセンターの統合について、藤...