記事検索結果

神奈川大、平塚信金の寄付講座開講（2022/10/20 大学・産学連携）

神奈川大学は経営学部の後期専攻科目として、平塚信用金庫(神奈川県平塚市)による寄付講座「中小企業経営論」を開講した。中小企業の役割や事業環境について中小企業診断士資格を持つ平塚信金職員...

日本公庫と平塚信金、エフ・デザインにコロナ対策劣後ローン（2021/12/23 中小・ベンチャー・中小政策）

【相模原】日本政策金融公庫は平塚信用金庫(神奈川県平塚市、石崎明理事長)と連携し、ロボットベンチャーのF―Design(エフ・デザイン、相模原市緑...

神奈川大、平塚信金の寄付講座オンライン開講（2020/10/9 東日本）

【横浜】神奈川大学は9日、経営学部の後期専攻科目として、平塚信用金庫(神奈川県平塚市)による寄付講座「中小企業経営論」をオンライン形式で開講する。中小企業診断士資格...

平塚信金、経営支援プラットフォーム運用（2019/12/4 中小企業・地域経済１）

平塚信用金庫(神奈川県平塚市)は顧客の経営課題解決を目的とした経営支援プラットフォーム「ひらしんBig Advance」の運用を始めた。

平塚信金、ココペリなどと連携経営支援プラットフォーム来月運用（2019/10/1 中小企業・地域経済２）

【横浜】平塚信用金庫(神奈川県平塚市、石崎明理事長、0463・24・3003)は、横浜信用金庫(横浜市中区)、ココペリ(東京都千代田区、近藤繁最高経営責任者〈C...

神奈川大、平塚信金職員ら講師に寄付講座（2019/9/17 科学技術・大学）

【横浜】神奈川大学は27日に湘南ひらつかキャンパス(神奈川県平塚市)で平塚信用金庫(同)による寄付講座「中小企業経営論」を開講する。中小企業診断士資格を持つ平塚信金職員...

平塚信金とNTT東、中小ICT活用で連携地域の技能承継支援（2019/2/20 中小企業・地域経済１）

【横浜】平塚信用金庫(神奈川県平塚市、石崎明理事長、0463・24・3003)は、NTT東日本神奈川事業部(横浜市中区)と連携し、情報通信技術(ICT)...

平塚信金、神奈川大で寄付講座中小企業経営論（2018/9/26 中小企業・地域経済２）

【横浜】神奈川大学は、湘南ひらつかキャンパス(神奈川県平塚市)で平塚信用金庫(同)による寄付講座を28日に開講する。中小企業診断士の資格を持つ平塚信金職員9人が講師とな...

平塚信金、創業者交流と創業成功事例紹介（2017/11/21 中小企業・地域経済１）

平塚信用金庫(神奈川県平塚市)は12月6日18時半から本店で創業関連イベント「ひらしん創業応援交流会」を開く。... 問い合わせは同信金経営サポートセンター(0463・24・3...

平塚信金、中小診断協会と連携（2017/10/31 中小企業・地域経済２）

平塚信用金庫(神奈川県平塚市)神奈川県中小企業診断協会(横浜市中区)と中小企業・小規模事業者への支援と協力を目的に「包括的連携・協力に関する協定書」を結んだ。同信金の顧...

平塚市・平塚信金、中小支援で連携−応援窓口を開設（2017/3/16 中小企業・地域経済１）

中小企業の相談窓口となる「ひらつかビジネス応援窓口」を平塚信金の全11店舗と市産業振興部に4月1日から開設する。また、市の施策情報を信金職員が企業に提供するなどして経営支援につなげる。 ...

平塚信金、21日に伊勢原で女性創業応援セミナー（2017/3/14 中小企業・地域経済１）

平塚信用金庫は21日18時から神奈川県伊勢原市の伊勢原シティプラザで「女性創業応援セミナーinいせはら」を開く。

平塚信金、やる気アップ術などセミナー開催（2017/3/3 中小企業・地域経済１）

平塚信用金庫は11日17時半から神奈川県海老名市のリコーフューチャーハウスで「第2回創業応援セミナーinえびな」を開く。

平塚信金、来月22日に創業応援セミナー（2016/12/30 中小企業・地域経済）

平塚信用金庫は2017年1月22日14時から神奈川県座間市の座間市役所で「第2回創業応援セミナーin座間」を開く。

平塚信金、神奈川大と包括協力協定（2011/7/25）

平塚信用金庫(神奈川県平塚市、0463・24・3003)は、神奈川大学と包括協力協定を締結した。... 産学連携コーディネーターの養成や寄付講座「中小企業経営論」の開設、信金主催の顧客...

【横浜】発明協会神奈川県支部(横浜市中区、松沢成文支部長=神奈川県知事、045・633・5055)は29日、平塚信用金庫(神奈川県平塚市)と中小企業の知的財産活...

平塚信金、発明協会神奈川支部と提携（2008/7/28）

平塚信用金庫(神奈川県平塚市)は発明協会神奈川県支部と「知的財産権の活用に関する包括協定」を結ぶ。