工場管理4月号／付加価値を測る指標なくして真の生産性向上なし！

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２０日に発売する日刊工業新聞社発行の月刊誌「工場管理」４月号は「付加価値を測る指標なくして真の生産性向上なし！」を特集する。従業員１人当たりが生み出す成果を示す“労働生産性”をいかに高めるかが生産性向上のカギとなる。労働生産性向上には付加価値の創出と、価値を生み出さない作業の削減が必須で、その判断・評価基準として有効なものが経営方針から展開した利益につながる生産性指標である。

特集では、付加価値を生む生産性指標に着目し、指標の見出し方と生かし方を解説。生産性指標に基づいて取り組んだ改善事例を紹介する。生産性指標には、従業員１人が１時間当たりに生み出す粗利益を示す「人時生産性」や、売上から変動費を差し引いた後に残る利益率を示す「限界利益率」、製造される製品のうち良品の割合を示す「製品歩留り率」などがある。

トランス製造を手がけるブロン電機（京都市上京区）は、限界利益率を高めるために、作業標準時間を見直し、多能工化を推進。非付加価値作業や無駄の削減により生産性が１５％向上した。