アフターコロナ、手かざしをスイッチに。デジタルサイネージ 活用の新工夫。

～ コロナ対策、非接触ボタンをトリガーとしたサイネージコンテンツ再生システムの開発へ ～

　流通・サービス店舗に特化したアウトソーシング事業を展開するインパクトホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長　福井康夫、東証マザーズ・証券コード：6067）の子会社で、デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供を行なっている株式会社impactTV（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長　川村雄二）は、アフターコロナに向けて非接触ボタンをトリガーとした手かざしサイネージシステムを開発いたしました。


◆ 概要

　新型コロナウイルス感染症の蔓延により、不特定多数が触るボタンや画面タッチに対する心理的抵抗の高まりが予想されます。そこで当社では、アフターコロナの意識や行動の変化を見据えてボタンや画面に触れることなく、特定空間に手をかざしたり、伸ばしたりするだけで、コンテンツ再生ができる仕組みを開発いたしました。この仕組みにより、ボタンを物理的に押したり、画面にタッチしたりすることなく、デジタルサイネージであるimpactTVをはじめとする各種IoT機器端末を動作させることができます。この仕組みを活用することによって、感染への心理リスクやその感染の機会自体を軽減し、目的に叶う情報提供や効果を提供いたします。



(1) 発行部と受光部から構成されるIRセンサーモジュール（または組込用センサー基盤・専用入出力制御基盤）を利用して、特定空間の対象物の有無や状態を検出
(2) 光量変化による検出信号に応じて指定コンテンツを表示器にて再生


◆ 基本構成について


※ 有線方式では、「組込用IRセンサー基板」 と 「センサー入出力制御基板」 を使用。
※ 無線方式は、「IRセンサーモジュール」 を使用。


◆ 今後の展開について

　アフターコロナを見据えた機器と人とのコミュニケーション形成の一助になるソリューションへ顧客やパートナー皆様とで応 用的な活用を想定しています。
　なお、検出結果の出力については、必ずしもコンテンツ再生に限らない活用も可能です。この仕組み・原理を活用したコンテンツ再生に限らない活用法として、特定空間上の動作カウントをはじめ、残存トイレットペーパーの有無/石鹸液のレベル判定についての開発も進めています。

【お問い合わせ先】
お問い合わせは、impactTV営業担当まで。
株式会社impactTV ICTソリューション部
当社HP問い合わせフォーム ： https://impacttv.co.jp/contact/
TEL：[phone]


◆ 株式会社impactTV 会社概要

社名 ： 株式会社impactTV（インパクトホールディングス株式会社100％子会社）
事業内容 ： デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供（企画、製造、販売、運用支援、マーケティング分析）
設立 ： 1986 年7 月
資本金 ： 359 百万円（2019 年6 月末時点）
代表者 ： 代表取締役社長 川村雄二
本社所在地 ： 東京都渋谷区渋谷2 丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数 ： 31 名（2020 年1 月時点）
コーポレートサイト ： https://www.impacttv.co.jp/
ECサイト ： https://www.amazon.co.jp/impacttv


◆ インパクトホールディングス株式会社 会社概要

社名 ： インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事業内容 ： 流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発およびASP 展開。
調査インフラとして、全国47 都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が28 万人を超える。
設立 ： 2004 年2 月
資本金 ： 1,325 百万円 ※2020 年3 月末時点
代表者 ： 代表取締役社長 福井康夫
本社所在地 ： 東京都渋谷区渋谷2 丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数 ： 1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年1月末時点
コーポレートサイト ： https://impact-h.co.jp/
サービスサイト ： https://impact-h.jp/

このニュースリリース記載の情報(価格、仕様、サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URL 等)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更され、発表日と情報が異なる可能性もありますので、予めご了承ください。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000491.000024340.html