Microsoft Surface Hub 2S と Microsoft Teamsによる「ニューノーマル」な働き方の実現

シネックスジャパンのテレワーク本格移行を支えたソリューション

シネックスジャパン株式会社（本社：東京　代表取締役社長：國持重隆、以下「シネックスジャパン」）は、Microsoft Surface Hub 2S と Microsoft Teams等のソリューションにより自社テレワーク本格導入を可能にした背景や経緯、効果を導入事例として纏め、今回公開いたします。今回公開する事例のダウンロード先はこちらです。 http://promotion.synnex.co.jp/no_dl/news_release/CaseDL_Hub2S_MS.pdf


この事例は、新型コロナウイルス感染症対策としてテレワークが必要とされるよりも以前より弊社で進めてきたテレワーク導入の背景と、本格導入にあたってのボトルネック解消の経緯、Microsoft Surface Hub2SとMicrosoft Teams導入によって在宅とオフィス間でも円滑なコミュニケーションを可能にし、結果として「ニューノーマル」な働き方を実現できている現状につき、ポイントを絞って記載したものです。

シネックスジャパンは、2010 年に米国に本社を持つ「SYNNEX グループ」傘下に入ったことで、本社に倣い、日本国内でも全国の営業所を閉鎖し内勤営業機能を本社に集約、各拠点の外勤営業は自宅を中心にモバイル営業として活動を開始しました。
以降、社内インフラ整備、およびBCP（事業継続計画）対策と社員のためのテレワーク導入に着手、テレワーク本格導入を開始し、緊急事態宣言下ではスムーズな全社員フルテレワーク移行も実現できるまで、テレワークが浸透しています。ご参考ページ→　https://www.synnex.co.jp/covid19/

Microsoft Surface Hub2S/Microsoft Teams導入ポイント


社員がSurface Pro などモダンPCを使用、withコロナでもストレスゼロの在宅勤務
オフィスではSurface Hub 2S を使ってWeb会議など活用。ペーパーレス化に一役
IT管理者が製品選定をし、普及もサポート。社内でなかなか進まなかったMicrosoft Teams の普及には社長のチャンネルを設け、定期的に発信することで社員に広く普及

今回の事例以外にも、Microsoft Surface Hub2Sの機能、使い方、キャンペーン、セミナー及び事例、動画については、
https://www.nexpect.jp/surface-hub-2s/
をご参照ください。

なお、来る2020年7月16日、３１日にMicrosoft Surface Hub2S活用法紹介について、今回事例も交えたセミナーを日本マイクロソフト株式会社様と協賛のうえ、実施致します。イベント詳細については近日中に下記ページをご参照ください。
【2020年7月16日（木）、31日（金）オンライン開催】「さ、変えよう、会議を。」
～オンライン会議でも「リアル」を超えるコミュニケーションを実現するために～
https://www.synnex.co.jp/event/07160731/

今後もシネックスジャパンは、目標、戦略、リソース、テクノロジーソリューションを共有することで、顧客、ビジネスパートナー、従業員が成功を収めることを支援します。

賢い投資、イノベーション、ソリューションベースの製品により、すべてのステークホルダーに対する企業価値を高めます。

シネックスジャパンについて
シネックスジャパンは、米国SYNNEX Corporation（※）の日本法人です。シネックスジャパンは、従来の卸売ビジネスに加え、お客様の課題を解決するために国内外の製品・サービスを組み合わせたソリューション提案を行うことで、「ハイブリッドディストリビューター」としての付加価
値を提供しております。また、eコマースやデジタルマーケティングにより、ビジネスパートナー様からエンドユーザー様まで幅広くサービスをご提供いたします。

※SYNNEX Corporationは全世界26ヵ国で225,000人以上の従業員が勤務し、IT製品を中心としたディストリビューション、ロジスティクス、 ソリューションを提供する、米国フォーチュン 500社(2020年130位)に選ばれているグローバルディストリビューターです。フォーチュン 500ランキングについての詳細な情報は、
http://www.fortune.com　をご参照ください。
※掲載されている社名又は製品名は、各社の商標又は登録商標です。
(C)2020 SYNNEX Japan Corp.

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000025.000034623.html