グラスフィア 非接触 体表面温度測定サーマルカメラ （屋内・ミニタイプ）（GJ-AC341CR-TH）リリース開始！

～自立型サーマルカメラにミニタイプが登場！コンパクトになったことで、より限られたスペースにも設置が可能に～





　株式会社グラスフィア ジャパン（本社：東京都中央区、代表取締役：磯部 順一）は、「グラスフィア非接触 体表面温度測定サーマルカメラ（屋内・ミニタイプ）（GJ-AC341CR-TH）をリリース致しました。
　ご好評いただいている「非接触 発熱者検知サーマルカメラ（AIディープラーニング生体認証端末 発熱者検知機能付）」（※1）（GJ-ACA70CR-TH）よりコンパクトになったことで、これまで設置が困難と思われた限られたスペースへの設置が可能となりました。
(※1: 「本製品は、正確な体温を測定するものではなく、体表面を測定する事によって、発熱者を入館／入室／入場等をさせない事を目的とした監視モニタリング機器となります。そのため、人の疾病の診断、治療、予防に使用されることを目的とはしておらず、医療機器に該当するものではありません。もし発熱者を感知された場合は、医療用体温計での測定をお願いいたします」)


《グラスフィア 非接触 体表面温度測定サーマルカメラ（屋内・ミニタイプ）（GJ-AC341CR-TH）の特長》

1.“独自AIチップ”と、“業界最高クラスの温度感度（NETD≦40mK）”で、以下のような高精度発熱者検知（体表面温度測定）を実現します。
・体表面温度測定誤差±0.5℃以内
・最大1mの距離から測定可能（測定距離0.3～1ｍ）
・カメラの前に立って最短0.2秒で、体表面温度計測(※1)と、マスク非着用検知
・パソコン不要、工事不要、ランニングコスト不要
・体表面温度測定告知板、立ち位置表示版を標準同梱
・電源入れて約３分で、“発熱者検知”と“マスク非着用検知”がスタートできる、簡単設置
　（別売、卓上設置金具 or スタンドポール金具を取付け、電源接続して頂ければ運用開始可能です）
　※当社出荷時に、標準的な設定入れた状態で出荷を致しますので、お客様の状況に応じて、現地で設定変更も可能です。


2.外寸：縦227ｍｍ×横85ｍｍ×厚さ30ｍｍのミニタイプ。コンパクトになったことで、これまで以上に多様な場所へ設置することが可能。
　ご好評いただいている従来の自立型サーマルカメラより一回りコンパクトなサイズ感です。ポールスタンド・卓上スタンドでの設置に加え、これらの金具を使用しての設置が困難な狭い場所や、従来の自立型サーマルカメラの壁面取付が難しい限られたスペースであっても、取付がより容易になりました。それにともない機能、価格共にコンパクトになり、よりお手に取って頂きやすいものとなっています。


3.顔認証機能も標準装備。「発熱者検知機能付、顔認証入退室管理システム」としても、運用可能
　あらかじめ、社員様等の顔写真等を登録すれば、「発熱者検知機能付、顔認証入退室管理システム」としても、運用可能です。
　この場合、入退室履歴管理が容易の為、お手持ちのパソコン(※2)等に接続するご運用をお勧めします。
(※2)本システム使用時の接続PC推奨スペックは、Windows10, Core i5, メモリ４GB程度以上となります。


4.グラスフィア製 専用タブレット表示端末（オプション、GJ-ACAM-7TFT）との接続で、離れた場所からも発熱者検知やマスク非着用検知の状態監視が可能
　グラスフィア製 専用タブレット表示端末（オプション、GJ-ACAM-7TFT）や、お手持ちのパソコン(※2)を接続すれば、端末から離れた場所からの “発熱者検知”と“マスク非着用検知”の状態監視が可能。
（なお、発熱者履歴管理を行う場合は、お手持ちのパソコン(※2)をご用意ください。）
(※2)本システム使用時の接続PC推奨スペックは、Windows10, Core i5, メモリ４GB程度以上となります。


≪製品概要≫




・製品名・品番：非接触 体表面温度測定サーマルカメラ（屋内・ミニタイプ）　GJ-AC341CR-TH


◆お取扱い代理店
ダイワボウ情報システム株式会社様ほか、全国通信系商社様でお取扱い頂いております。

◆株式会社グラスフィア ジャパン　概要
国内大手警備会社 CSPセントラル警備保障株式会社グループ子会社。
海外大規模協力工場への生産委託をしながらも、国内自社ラインでの全数品質検査と、国内エンジニアが全国サポートを行う、全く新しい形の国内通信機器メーカー スタートアップ。
本社住所：東京都中央区日本橋人形町3-1-11 NNTビル
事業内容：監視カメラシステム・通信ネットワーク機器・各種デバイス機器　開発、製造、販売、運用サポート

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000059.000014310.html