シュナイダーエレクトリック、サーバールームの空調効率最大化・消費電力効率化を実現し、関西国際空港のDX推進に貢献

●床下・天井の高さに制約のある中、排熱と冷気を分断した熱変換効率の高い空調方式を提案し、電力コストの削減に貢献
●サーバーラックの統一、ケーブルマネジメントにより、サーバールーム全体のトータルコーディネートを実現し、メンテナンス性を向上
●監視装置「NetBotz」、DCIM（データセンターインフラ管理）ソフトウェア「StruxureWare Data Center Expert」により、運用の一元管理を実現

エネルギーマネジメントおよびオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションのリーダーであるシュナイダーエレクトリックは、関西エアポート株式会社（本社：大阪府泉佐野市、代表取締役社長：山谷佳之、以下「関西エアポート」）が運営する関西国際空港（以下「関西空港」）のサーバールーム全体の再構築に際し、当社のサーバールームインフラソリューションにより、安定性と信頼性の向上、運用効率の効率化と可視化の実現に貢献したことを発表します。

関西エアポートは、2015 年にオリックス株式会社と空港運営会社VINCI Airports S.A.S.（ヴァンシ・エアポート 本社:フランス）を中核に設立。関西空港、大阪国際空港（以下、伊丹空港）の民営化を担って事業を開始し、現在は神戸空港を含めた3空港をグループで運営しており、通信インフラ、各サーバー、監視カメラ、放送、電話など空港の情報システム関連設備やFIDS（空港内デジタルサイネージ）、テナント管理・店舗管理システム（POS）、給与・財務システムを含めた各業務系システムなどの運用・管理を広範囲に担っています。

関西エアポートでは、2017年に既に伊丹空港でシュナイダーエレクトリックの製品群を採用したサーバールームの再構築を行っており、関西空港のサーバールーム再構築はその第2弾として発足したプロジェクトでしたが、複雑に分散したサーバールームの構造、統一されていないラックや電源の考え方、煩雑な配線など、多くの課題が存在しました。特に、部屋全体を冷やす旧式の空調設備で冷却効率が非常に悪くなっており、それを解消したくても床下や天井の高さを変更できず、導入できるソリューションに制約があるという大きなチャレンジを抱えていました。

シュナイダーエレクトリックのソリューションによる今回の再構築では、点在していたサーバールームを1箇所に集約したうえで、サーバーラックを「NetShelter SX」に統一し、サーバールームのトータルコーディネートを実現しました。また、空調設備はこれまでの部屋全体を冷やす方式を刷新。排熱を天井レターン方式で空調機に戻し、冷気と排熱を分断するキャッピング方式を採用することで、空調効率を最大限に高め、無駄な電力消費の削減に成功しました。床下や天井の高さを変更できない制約の下でも、人の導線を考慮した最適な環境の構築を実現しています。
併せて、IoTプラットフォーム「EcoStruxure」を活用して、温湿度などを監視する「NetBotz」や、電源状態を監視する「ラックマウントPDU」と「Power Logic」によりシステムの環境情報を収集し、それらのデータをDCIM（データセンターインフラ管理）ソフトウェアである「StruxureWare Data Center Expert」で一元管理することで、更に運用の効率化を図り、従来のサーバールームにあった課題を解消しました。

今後もシュナイダーエレクトリックは、多様化するシステム環境や要望ににあわせた製品やソリューションの提供を通じ、データセンターおよびサーバールームの効率的な運用に貢献していきます。

詳細は以下をご覧ください。
事例カタログ https://www.apc.com/jp/ja/download/document/CR_Kansai_Airports/

Schneider Electricについて
シュナイダーエレクトリックは、あらゆる人がエネルギーや資源を最大限活用することを可能にし、世界の進歩と持続可能性を同時に実現することを目指しています。私たちはこれを「Life Is On」と表現しています。
私たちの使命は、持続可能性と効率性を実現するためのデジタルパートナーになることです。
世界をリードするプロセス技術やエネルギー技術と、エンドポイントとクラウドをつなぐ製品、制御機器、ソフトウェアやサービスとを、ライフサイクル全体を通して統合し、その統合された管理を住宅、ビル、データセンター、インフラストラクチャ、各種産業に展開することでデジタルトランスフォーメーションを推進します。
私たちは、最もローカルなグローバル企業です。社会にとって意義深い目的を持ち、多様な意見を取り入れ自ら行動するという価値観を持って、オープンスタンダードとパートナーシップエコシステムの拡大に尽力します。
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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000029032.html