PSYGIG、米国Ouster社デジタルLiDARの先行予約受付開始。

国内外600社以上への導入実績のあるOuster社製デジタルLiDARセンサーの国内販売・導入サポート。

PSYGIG株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役：ロ・キング・マン・ゲイリー、以下「PSYGIG」）は、Ouster社製デジタルLiDARセンサーの販売を開始します。Ouster社製のデジタルLiDARセンサーは、すべてのコンポネントにセミコンダクターを採用し、従来のアナログ式LiDARセンサーでは100以上使われていたコンポネントを３つまでに削減することで、高解像度LiDARセンサーの低価格での提供を可能としました。




高解像度・高耐久性のLiDARセンサーを、低価格で実現
従来のアナログLiDARセンサーでは、100を超えるコンポネントを使用していたため、製造コストおよび重量がかさんでいました。

Ouster社は、すべてのコンポネントにセミコンダクターを採用することで、100以上使われていたコンポネントを3つまでに削減しました。これらのコンポネントの１つであるVCSEL（Vertical Cavity Surface Emitting LASER、和訳：垂直共振器面発光レーザー）は、そのコンパクトさとコストパフォーマンスから、スマートフォンにも搭載され始めています。

使用しているコンポネント数がアナログLiDARセンサーよりも少ないため、故障時の原因特定および修理も従来より速く行なうことができます。また、アナログLiDARではカリブレーションのために１台あたり年間約10万円かかりますが、デジタルLiDARではカリブレーション不要のため、ランニングコストの節約が可能です。

解像度の向上に比例してコストと重量が増加する、従来のアナログLiDARのジレンマを解消
従来のアナログLiDARセンサーでは、解像度を１つ上げるためにはコンポネントを増やす必要があり、解像度の向上に比例してコストおよび重量がかかるハードウェア設計でした。Ouster社製のデジタルLiDARは、無駄なコンポネントを排除しハードウェア設計の簡略化を実現したことで、高解像度のLiDARセンサーを低価格で提供することが可能になりました。

従来のアナログLiDARセンサーが取得した点群データについても、アナログからデジタルに変換する作業が必要でしたが、デジタルLiDARセンサーが取得する点群データはデジタルとして保存されるため、アナログからデジタルへの変換作業は不要です。


自動車の品質テストと同水準の品質保証。最高保護等級であるIP 69k も取得
Ouster社製のLiDARセンサーは、基本的環境試験規格 (IEC 60068) を取得しています。IEC 60068において定められた衝撃、振動、耐温性および耐水性をはじめとする各種品質テストに合格し、規格に準拠したLiDARセンサーを提供しています。Ouster社製のLiDARセンサーは、最高保護等級であるIP 69k（ドイツ規格 DIN 40050 PART9 で定められた、高温・高圧水に対する保護規定）を取得しているため、悪天候下または高湿度の場所でも利用可能です。

LiDARの導入・利用をPSYGIGがトータルサポート
LiDAR（Light Detection and Ranging）は、光線を放射して受け取った反射を測定することで、物体検知および距離測定を可能にするリモートセンシング技術です。LiDARセンサーは、暗闇での物体検知および距離測定を可能にするとともに、点群データの収集にも利用されています。

LiDARは、インフラ点検や測量、スマートシティのための３Dマップ作成など、さまざまな産業において利用可能です。PSYGIGは、LiDARセンサーの販売に加えて、LiDARセンサーの導入から活用までをトータルサポートします。お客様の利用シーンについてヒアリングした上で、最適なLiDARセンサーの選定をお手伝いするほか、LiDARによる物体検出や点群データの処理／可視化を支援します。


Ouster社製LiDARの詳細・先行予約はこちら
概要ページ：https://lidar.psygig.com

PSYGIG株式会社について
事業内容：モビリティー・アイ・オー・ティー・プラットフォームおよびそれに関連するコンピュータシステムおよびソフトウェアのデザイン、設計、開発、調査、配信、販売、運営、保守およびコンサルティング
住所：〒141-0033 東京都品川区西品川1-1-1 住友不動産大崎ガーデンタワー 9階 トンネル東京
代表：ロ・キング・マン・ゲイリー
主要株主：DG Ventures, DNX Ventures, Genesia Ventures, STRIVE

お問合せ：[e-mail]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000054903.html