菱洋エレクトロ、東京海洋大学の海洋AI開発評価センターにNVIDIAのAIサーバーとGPU搭載のワークステーションを設置

～海洋産業に国内トップレベルの海洋ビッグデータの活用を推進～

　菱洋エレクトロ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役　社長執行役員：中村守孝）は、協業パートナーである株式会社ジーデップ・アドバンス（本社：東京都港区、代表取締役：飯野匡道）とともに、東京海洋大学「海洋AI開発評価センター（MAIDEC）」（東京都江東区）にAI開発システムとして、NVIDIA製のNVIDIA DGX-1(TM) を3台、NVIDIA DGX Station(TM) を1台、NVIDIA(R) Quadro(R) P2200を搭載した日本HP製のワークステーション20台を設置いたしました。 　 これにより、東京海洋大学が保有する国内トップレベルの海洋データを高度なAI技術を用い分析することで、船舶の運航や海洋環境の保全活動、漁業のAI化などにまつわる海洋産業が抱える多くの課題解決につなげ、海洋産業の発展に向け尽力いたします。


【システム設置の経緯】
　国内唯一の海洋系大学である東京海洋大学は、過去10年以上にわたり東京湾の海洋に関するビッグデータを蓄積しています。この膨大なデータを活用するには、高度な人工知能（AI）技術が必要ですが、東京海洋大学にはAI専攻の学科がなく、データを分析する人材やコンピューティングリソースが不足していました。
　そこで東京海洋大学は、豊富な専門知識と経験を社会に還元し、海洋産業の中核となって活躍する人材を育成する「海洋産業AIプロフェッショナル育成卓越大学院プログラム」を立案し、2019年に文部科学省に選定されました。現在、キャンパス内に設置された「海洋AI開発評価センター（MAIDEC）」を拠点として海洋AIコンソーシアムを結成し、産学官の連携で本プログラムを推進しています。

　プログラム推進にあたって菱洋エレクトロは、パートナーであるジーデップ・アドバンスと協力し、AIの研究・開発システムとしてNVIDIA DGX-1™ を3台、NVIDIA DGX Station™ を1台、NVIDIA(R) Quadro(R) P2200を搭載した日本HP製のワークステーション20台を導入いたしました。



【AI開発システムの活用】
　東京海洋大学が保有するデータには、東京湾を運航する船舶の航行データやレーダ映像、風や波の状況といった船舶運航に関する情報や、水産資源の漁獲量に関する情報が蓄積されており、国内トップレベルのデータ量を誇ります。この豊富なデータを高度なAI技術を使って分析することで、安全で効率の良い船舶の運航や自律航行船の開発、海洋環境保全、水産資源の評価管理、漁業のAI化など海洋産業が抱える多くの課題を解決することができます。
　このたび設置したAI開発システムは、すでに多くの教員、研究者、学生の研究課題の解決に活用されています。さらにネットワーク環境を整備したことで、自宅からリモートでGPUリソースにアクセスすることができ、コロナ禍においても研究活動を進めることが可能となりました。

　菱洋エレクトロでは、エッジデバイス、GPU搭載ワークステーション、サーバーなどの豊富な取り扱い商材から、あらゆる企業や教育機関のAI研究・開発に関する課題を解決する最適なソリューションを提案してまいります。


国立大学法人　東京海洋大学について
国内唯一の海洋系大学として「海を知り、海を守り、海を利用する」をモットーに、我が国が海洋立国として発展していく中心的な拠点としての役割を果たすべく、環境、資源、エネルギーを中心に、これら3領域の複合部分、周辺領域を含めた幅広い研究に取り組んでいます。
URL：https://www.kaiyodai.ac.jp/

株式会社ジーデップ・アドバンスについて
株式会社ジーデップ・アドバンスは、「その仕事にアドバンテージを」コンセプトに、GPGPUをはじめとするアクセラレーターやオーバークロックワークステーション、ライブラリやコンパイラ、ソースコード解析から受託開発に至るまで、仕事や研究を加速するための手段を総合的に提供するAIとHPCのソリューションプロバイダであり、NVIDIA社パートナー認定制度「NPN（NVIDIA Partner Network）」において、日本初のエリートパートナーの認定を受けて活動しています。
URL：https://www.gdep.co.jp

菱洋エレクトロ株式会社について
半導体/デバイス事業とICT/ソリューション事業を手掛けるエレクトロニクス商社として、両事業を展開する強みを生かしたIoT/AIなどをキーワードにしたビジネスに注力しています。最先端の半導体技術をお客様にご提案する一方、エッジからクラウドまでを幅広くサポートし、幅広い産業分野のお客様のビジネス課題の解決をご提案しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000041334.html