～液晶テレビの“黒”は新基準へ～ “LG QNED MiniLED” 8K「86QNED99JPA」と、4K「65QNED90JPA」の発売日が9月28日（火）に決定

　LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社（代表取締役：李 栄彩（イ・ヨンチェ）　本社：東京都　中央区）は、2021年モデルとして発表した、“黒”の新基準を提案する液晶テレビ“LG QNED MiniLED”の「86QNED99JPA」と、「65QNED90JPA」の発売日が、2021年9月28日（火）に決定しました。

　この度発売する2モデルは、液晶テレビの新カテゴリー“LG QNED MiniLED”として、MiniLEDバックライトに、量子ドットテクノロジーとナノセルテクノロジーを組み合わせることにより、従来の液晶テレビを飛躍的に進化させています。従来より多くのMiniLEDを使用した独自の調光技術によって、詳細かつ正確なバックライト制御が可能になり、輝度とコントラストを向上させるとともに、より深みのある黒と、明るさを再現。さらに量子ドットテクノロジーとナノセルテクノロジーの組み合わせによって、鮮やかで瑞々しい色の表現力が進化し、まさに液晶テレビの頂点ともいえる、まったく新しい視聴体験を提供します。

　「86QNED99JPA」は、7,680×4,320画素を描き出す8K液晶テレビとして、28,800個のLEDと2,400の調光エリア制御によって、これまでにない映像美を生み出しました。テレビの心臓部ともいえる映像エンジンには、人工知能を統合させたAI対応映像エンジン「α9 Gen4 AI Processor 8K」を搭載。2Kおよび4K解像度の映像も8K水準の画質へとアップスケーリングし、さらにAIが映像を解析、あらゆるノイズを徹底的に除去することでクリアかつ鮮明に映し出します。
　「65QNED90JPA」は、従来の液晶テレビよりも調光エリアを細分化し、精緻な光の制御を可能にした高精細直下型エリア駆動の4K液晶テレビで、映像エンジンには「α7 Gen4 AI Processor 4K」を採用。地上波でも、ネット動画でも、あらゆるコンテンツに合わせて、最高レベルの映像を映し出します。サウンド面においても、映像のジャンルをAIが分析し、臨場感あふれるバーチャルサウンドに変換します。
　在宅時間が増えた昨今、テレビは世界中のエンターテインメントと繋がることができるデバイスとして、新たな進化を遂げています。当社は、従来のテレビの常識を塗り替えるラインアップの数々を日本の皆様にお届けしてまいります。




＜液晶テレビ「LG QNED MiniLED」の発売概要＞
■QNED99（8K）シリーズ




■QNED90（4K）シリーズ





※製品に関する詳細は当社ホームページを参照ください。
「86QNED99JPA」　https://www.lg.com/jp/tv/lg-86qned99jpa
「65QNED90JPA」　https://www.lg.com/jp/tv/lg-65qned90jpa


■LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社概要
社名：LG Electronics Japan株式会社（LG Electronics Japan Inc.）
本社：〒104-8301東京都中央区京橋2-1-3 京橋トラストタワー15階
URL：https://www.lg.com/jp
設立：1981年1月
代表者：代表取締役　李 栄彩（イ・ヨンチェ）
事業内容：LGエレクトロニクス製品の日本向け輸入販売業。現在は4事業を展開
【ホーム・アプライアンス＆エア・ソリューション】
洗濯機、冷蔵庫、衣類リフレッシュ機等
【ホーム・エンターテインメント】
テレビ、ブルーレイプレイヤー等
【ビジネス・ソリューションズ】
モニター、ノートパソコン、ホームプロジェクター、デジタルサイネージ、ソーラー事業等
【ビークルコンポーネント・ソリューションズ】
車載用機器等

■LGエレクトロニクスについて
LGエレクトロニクスは、家電をはじめとするテクノロジーのグローバルイノベーターとして、世界中に事業拠点を持ち、約75,000人以上の従業員を擁しています。
2020年の世界売上高は約560億ドルで、「ホーム・アプライアンス＆エア・ソリューション」、「ホーム・エンターテインメント」、「ビークルコンポーネント・ソリューションズ」、「ビジネス・ソリューションズ」の4事業を展開。テレビ、生活家電、エアコン、モニター、サービスロボット、車載用機器などを製造する世界有数の総合家電ブランドです。
また、プレミアム家電シリーズ「LG SIGNATURE」や、独自開発の人工知能技術「LG ThinQ」などを展開しています。詳しくは、www.lg.comをご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000099.000023289.html