「MAXHUB」の日本国内導入社数が3000社を突破 サービス人材の認定制度を開始

テレビの基幹部品やディスプレイを提供する世界のリーディングカンパニーである广州视源电子科技股份有限公司、略称：CVTEは、法人向け・インタラクティブパネルブランド「MAXHUB（マックスハブ）」の日本国内での販売を強化しています。「MAXHUB」は、2018年6月の日本での販売開始以来、3年連続で前年比300％と順調に販売台数を伸ばしており、本年8月までの1年8カ月で導入社数3000社を突破しました。

新型コロナウイルス感染症の流行が続くなか、ハイブリッドな働き方や場所にとらわれない働き方、遠隔学習は一般的になりつつあります。離れた場所にいる人ともスムーズにコミュニケーションを取ることを可能にするテクノロジーの発展・普及もあり、効率的かつ使いやすいミーティング用デバイスへの需要は拡大し続けています。一方でリモートでのコラボレーションをいかに実りあるものにするかが大きな課題となっています。

「MAXHUB」は電子ホワイトボードやファインピッチLEDウォールに加えて、ウェブカメラやスピーカーなどのユニファイド・コミュニケーションを組み合わせた統合ソリューションを提供するブランドで、効率的なミーティングプラットフォームを提供しています。

「MAXHUB」は何百もの会議を研究・分析し、会議に本当に必要な機能を追求した結果、誕生しました。自然かつシームレスな操作を保証し、ユーザーが製品を使用する際の学習・トレーニングコストを最小限に抑えることを目指しています。

「MAXHUB」のインタラクティブパネルは書きやすさに加えて、従来と同じ動作での板書を可能にし、遅延の少ないワイヤレスでの画面共有によって配線の煩わしさを解消しています。板書を手軽に配布することも可能です。また、単色光のバックライト技術と放熱設計の開発研究によって洗練された薄型デザインを実現しています。

Futuresource社の調査ではインタラクティブ・フラットパネル（IFP）の2020年上半期APAC市場シェアは43％（Futuresource Consulting LTD：英調査会社）でした。日本のほかにアメリカやドイツ、イギリス、オーストラリア、インドネシア、サウジアラビア、アラブ首長国連邦などに現地チーム、インドに支社を設置しており、グローバルで販路を拡大しています。

日本国内での販売は、ナイスモバイル株式会社（本社：長野県松本市、代表取締役社長：高 学軍）と株式会社MAYA SYSTEM（本社：東京都新宿区、取締役社長：高倉 昭）の国内2社と正規販売代理契約を締結しています。

国内では、先端的なオンライン学習を進めている中学校や高校などの教育機関、全国に拠点をもつ国内企業や団体などで導入が進んでおり、昨年2020年1月から2021年8月までの導入社数は3000社を超えています。国内での販売が増えユーザーからの要望が多様化しているなかで正規販売代理店と協力し、サービス人材の教育を進めています。

＜日本国内で販売している製品＞

＜販売代理店と取り扱い製品一覧＞


＜製品の特長＞
・オールインワンミーティングボード
MAXHUBは1つのインタラクティブパネルに、電子ホワイトボード機能、プレゼンテーション機能、Web会議ソリューションを統合しています。モニターにカメラ、スピーカー、マイクを搭載しているので、配線の煩わしさはありません。

・直感的で洗練されたデザイン
MAXHUBはユーザーエクスペリエンスを重視し、人間工学的なアイデアを製品開発に取り入れています。例えば、ボタン1つで画面を立ち上げたり、所定の位置から取り外したタッチペンを検知するとホワイトボードメニューを起動したりします。また先進的なフラットエッジデザインを採用するなど、コンパクトで洗練されたデザインを採用しています。

・プラグアンドプレイ
Windows OSを搭載しており、様々な機器やソリューションと互換性があります。納品後、直ちに稼働できるターンキーソリューションなので、運用時に考慮すべきポイントが少なく、低TCO（総所有コスト）を実現します。

・自社開発
MAXHUBはお客様にご満足いただける体験を提供するため、付加価値の設計からエンジニアリング、研究開発、製造を自社で行っています。そのため、高い品質管理と市場の需要への柔軟な対応が可能です。


「MAXHUB」ブランド公式HPはこちらをご覧ください。　http://maxhubjp.com/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000086565.html