DJI、Matrice 300 RTKを活用した日本一高い送電鉄塔にかかる海峡横断部の送電線点検の実証実験を実施

DJI JAPAN株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：呉 韜）、株式会社エネルギア・コミュニケーションズ（本社：広島県広島市中区、取締役社長：渡部 伸夫）は、中国電力ネットワーク株式会社（本社：広島県広島市中区、代表取締役社長：松岡 秀夫）の協力の元、DJIの最新型業務用ドローンMatrice 300 RTK（以下、M300 RTK）、ズームカメラZenmuse H20T及び解析ソフトウェアDJI Terraを活用し、日本一高い送電鉄塔がある大三島支線の海峡横断部の送電線点検の実証実験を実施しました。



・背景と目的
従来、送電線の外観点検は、ヘリコプターからの目視やカメラによる撮影と、地上や鉄塔からの作業員による直接目視で実施されており、コスト面や即時性、そして作業員の経験に頼るなどの課題がありました。これらの課題解決のため、本実証実験ではDJI製ドローンによる送電線点検の有効性を判断する事を目的とし、点検の高い有効性が実証されました。

・実証内容
本実証実験では、マニュアル操作ではなくM300 RTKの自動飛行機能を使い、直径35mm送電線の点検を1.2kmの水平距離にて実施しました。事前に鉄塔及び送電線の点群データ（構造物の形状と位置）を取得したうえで、Zenmuse H20Tを使用して外観撮影を行いました。その撮影データを用いて、解析ソフトであるDJI Terraで正確な３Dモデル点群を生成。それをもとに任意の離隔を保つ飛行航路とカメラ撮影設定を盛り込んだ自動飛行プログラムを作成し、自動飛行を実行しました。M300 RTKの自動飛行による撮影は、従来の方法と比較して作業時間が大幅に短縮され、撮影データは最大23倍光学ズームと有効画素数2000万画素のカメラにより撮影された高精細なエビデンスが取得できました。また、撮影データはリアルタイムで確認できることから、問題が疑われる箇所発見後の再撮影が即座に行える即時性も確認。安全面においては海峡横断部における強風に対しても、最大風圧抵抗15m/sのM300 RTKは安定して飛行できることを確認しました。

エネルギア・コミュニケーションズ経営戦略本部 事業戦略部 マネージャー 佐藤氏
「評価項目の１つであった撮影作業準備から撮影完了までのリードタイムは、従来の方法と比較して大幅に短くすることができました。また、現場ですぐに撮影データを確認し、送電線の問題がありそうな箇所を再撮影するということまでスムーズに行えました」

中国電力ネットワーク 東広島ネットワークセンター 副所長 衣笠氏
「今回撮影した送電線は海峡を横断しているということもあり、風の影響も課題でした。しかし実験では、少々の風が吹いても安定した結果が得られました。撮影した送電線の画像は、解像度も十分高く、実用に期待できるものでした」

本実証実験の詳細は以下よりご覧いただけます。


インタビュー記事：https://enterprise-insights.dji.com/ja/user-stories/enecom

本実証実験で使用した機材等の詳細は以下よりご覧いただけます。
Matrice 300 RTK: https://www.dji.com/jp/matrice-300
Zenmuse H20T: https://www.dji.com/jp/zenmuse-h20-series
DJI Terra: https://www.dji.com/jp/dji-terra

エネルギア・コミュニケーションズについて
エネルギア・コミュニケーションズ（ 略称：エネコム ）は、主に中国地域を事業基盤として、地域に根差した情報通信事業（電気通信事業と情報処理事業）を展開している会社です。2015年度からドローン関連事業に取り組み始め、EneDrone（エネドローン）というブランド名で3つのサービス「空撮及び画像解析」、「操縦訓練」、「機体販売」を展開しています。

中国電力ネットワークについて
中国電力ネットワークは、中国地域5県とその隣接県の一部に電気を供給する送配電事業（一般送配電事業、離島における発電事業）を行う会社です。
業務効率化や品質の向上等を目的としたDX 技術の導入に取り組んでおり、自然災害時の対応や設備の保守業務においてドローンを積極的に活用しています。

DJIについて
民生用ドローンと空撮技術で世界をリードするDJIは、リモート操縦できるマルチコプターの実現に情熱を注ぐスタッフにより創業、運営される、飛行制御技術と手ぶれ補正のエキスパートです。DJIは、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なドローンとカメラ技術を開発、製造しています。DJIは、世界中のクリエイターやイノベーターにとって、空撮技術とツールがより身近で使いやすく、安全になるよう取り組んでいます。現在、北米、ヨーロッパ、アジアに拠点を構え、世界100ヵ国を超えるユーザーが、映画制作、建設業界、災害対策や人命救助、農業、管理保全など多くの産業分野においてDJIの製品を愛用しています。

www.dji.com/jp | facebook.com/DJIEnterpriseJP | twitter.com/djijapan | youtube.com/DJIJapan | instagram.com/dji_japan | www.linkedin.com/company/dji
(C) 2021 DJI JAPAN. 記載されている会社および商品名は、各社の商標または登録商標です。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000234.000015765.html