人と環境に優しく。パジャマ専門オンラインショップ「パジャマ屋イズム」を運営するフレックスが、「アスエネ」の再エネ100%電力を利用開始。

環境に配慮した取り組みの一つとして、CO2削減に貢献

オリジナル生地のパジャマを製作・販売する有限会社フレックス（所在： 神奈川県相模原市、代表：熊坂 雅之、以下 フレックス）が、アスエネ株式会社（本社：東京都港区、代表：西和田 浩平、「アスエネ」）と連携。2021年10月より再エネ100%のクリーン電力を導入しました。




■フレックスとは
2002年に創業以降、糸からこだわったオリジナルの生地を使うパジャマの製造、オンラインショップ「PAJAMAYA IZUMM（パジャマ屋イズム）」を運営。"人と人とを繋ぐ"というビジョンを掲げ、人々が健やかに過ごすお手伝いをしています。注文の70%以上がギフト需要であり、パジャマを通して、大切な方の暮らしを想う気持ちを届けます。

■アスエネ導入の背景と目指す姿



電力、配送などによるCO2問題と切り離せない関係にある、オンラインショップ。商品の発送においても、プラスチック梱包材を減らし、リサイクルできるラッピング資材を使用するなど、サステナブルな取り組みを推進してきました。そして2021年10月より、アスエネの再エネ100%、ブロックチェーンを活用した地産地消型のクリーン電力を契約。さらに環境に配慮し、SDGsの普及に努めたショップ運営をしていきます。

廃棄が問題視されるアパレル業界だからこそ、最後の1枚まで必要とする方に届けてロスを作らないこと。フリース生地のマイクロプラスチック問題においても情報収集をしながら模索していくなど、「できることを、できる形で、粛々と」取り組んでいきます。

フレックスとアスエネの詳細は以下の通り。

【フレックスについて】
会社名：有限会社フレックス
代表者：熊坂 雅之
設立： 2002年
本社住所： 神奈川県相模原市緑区橋本4-16-13
WEBサイト：https://www.pajamaya.com/

＜オンラインショップ「PAJAMAYA IZUMM」＞



■クリーン電力サービス「アスエネ」の特長
気候危機問題の解決、ESG・SDGsの取り組みを積極的に推進したい、地方創生や地産地消を通じて地元を応援したい、環境ブランディングをご希望の企業・自治体・教育施設などのお客さまにおすすめの、再生可能エネルギー100%を提供するサービスです。

１.再エネ100％と電気代10％削減を両立



CO2排出量ゼロの再生可能エネルギー100%の電力でありながら、平均10%のコストダウンも実現し、再エネ=高いというイメージを覆します。
既存の送配電線を利用するため、電気の品質は一切変わらず、安定的な電力供給が可能です。


２.SDGsや地産地消で企業のイメージアップ



ブロックチェーンを活用したシステムにより、ご希望の発電所を選択できるため、エネルギーの地産地消に貢献できます。さらに、共同でのプレスリリース配信などのPRをサポートすることで、企業イメージを向上させ、ブランド価値を高められます。

３.一括管理でカンタン省エネ対策



電力料金や使用量、CO2の削減量をリアルタイムで見える化します。電気料金やCO2排出量の高い時間帯への対策となる、追加サービスもございます。

【アスエネ株式会社】
会社名：アスエネ株式会社
事業内容：
（1）再エネ100%・地産地消・コスト削減のクリーン電力サービス「アスエネ」
（2）温室効果ガス排出量管理クラウドサービス「アスゼロ」
資本金：3億8,250万円（資本準備金含む）
代表者：西和田 浩平
株主：経営陣、Incubate Fund、環境エネルギー投資、STRIVE
創業：2019年10月
WEBサイト：https://earthene.com/corporate/


※1 FIT電気とは太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスの再生可能エネルギー電源を用いて発電され、固定価格買取制度（FIT）によって電気事業者に買い取られた電気のことです。 FIT電気を調達する費用の一部は、当社以外のお客様も含めた電気をご利用者から集めた賦課金により賄われており、CO2が排出されないなどの再生可能エネルギーとしての価値を訴求するにあたり、国の制度上、非化石証書の使用が必要とされています。この電気のCO2排出量については、火力発電なども含めた全国平均の電気のCO2排出量を持った電気として扱われます。
※2 再エネ100%とは、ブロックチェーン活用の弊社独自のトレーサビリティシステムと共に非化石証書などの環境価値を調達することで「実質再エネ100％のCO2排出係数ゼロ」の電力を提供する予定です。実績は、年度ごとに報告いたします。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000053.000058538.html