AndTech ソフトカバー「技術トレンドレポート「環境配慮型材料」vol.2」の技術書籍を2022年1月31日刊行いたしました。

株式会社AndTech（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：陶山　正夫）は、環境配慮型材料の最新の動向などを紹介した「技術トレンドレポート環境配慮型材料vol.2」を1月31日に発刊しました。

近年のSDGｓへの取り組みを中心に環境配慮型材料の最新の動向や各企業の取り組みを紹介。 英国のジャーナリストによる欧州及び英国の循環型社会の最新動向レポートや、各業界の著名人による欧州のリサイクル事情の解説、各メーカーが取り組んでいる環境配慮型材料に向けての新製品動向などをまとめた書籍になっております。 B5判,180ページの技術書を11,000円にて販売開始。何度も読み直ししやすいソフトカバー版。 詳細：https://andtech.co.jp/books_detail/?id=8908






書籍概要


テーマ：技術トレンドレポート「環境配慮型材料」vol.2
発刊日：2022年1月31日
価 格：11,000円(本体10,000円+消費税、送料込)
U R L ：https://andtech.co.jp/books_detail/?id=8908
ISBN：978-4-909118-35-6



書籍内容構成


ー執筆者（敬称略、掲載順）ー
みずほリサーチ＆テクノロジーズ（株） 谷口 友莉
住本技術士事務所 住本 充弘
大阪ガスケミカル（株） 安田 祐一郎
（株）ADEKA 井上 智之
コニカミノルタ（株） 中島 陽
三菱ガス化学（株） 武笠 和明
三菱ガス化学（株） 河野 和起
三菱ガス化学（株） 小林 菜穂子
英国ジャーナリスト ジョアン・ハンター
アルケマ（株） 宮保 淳
西包装専士事務所 代表 西 秀樹
アサヒ飲料（株） 林 良祐
テラサイクルジャパン合同会社 エリック・カワバタ
カーボンフリーコンサルティング（株）／
デジタルグリッド（株） 池田 陸郎
（株）パッケージング・ストラテジー・ジャパン 森 泰正
土屋特許事務所 土屋 博隆

ー目次ー

【第１章】 日本と欧州のプラスチック関連の政策動向
【第２章】 環境配慮型軟包装・ラミネート包装の開発とリサイクルに向けた技術動向
【第３章】 各社の新製品動向
　［第１節］ 相溶化剤マリコンの開発と複合材料への応用
　［第２節］ フルオレンセルロースファイバー（FLCF）の開発とリサイクルへの応用
　［第３節］ マテリアルリサイクル向け添加剤の開発
　［第４節］ アップグレードリサイクルを実現するリサイクル材料の開発
　［第５節］ サステナブルパッケージを志向したガスバリア性接着剤の開発とモノマテリアル材料への展開
【第４章】 サーキュラーエコノミー時代のプラスチックパッケージ：英国と欧州の挑戦
　　　　　～化石由来バージンプラスチックの削減と再生材含有パッケージの拡大～
【第５章】 なぜ欧州の環境対応材料ビジネスは進んでいるのか
　　　　　～熱可塑性複合材料のリサイクルを通して考える日本に必要なリーダーシップ～
【第６章】 プラスチック資源循環促進法の施行に向けた最新動向と関連業界の動き
【第７章】 飲料メーカーでの容器包装へのバイオマスラベルの高バイオマス、
　　　　　バイオマスインキの選定の選定
【第８章】 資源を循環させるテラサイクルとLoopのビジネスモデルについて
　　　　　～捨てるという概念を捨てよう（Eliminate the idea of waste）～
【第９章】 環境循環型社会における先進企業の取り組み
　　　　　カーボン・オフセットの最新事例と脱炭素経営の今後の展望
【セミナー報告】BS研究会「環境循環型社会に向けた製造業の新たな取り組み」
　　　　　オンラインセミナー報告
【第2回 バイオマスポリエチレン関連特許出願状況】



株式会社AndTechについて




化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。

弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
https://andtech.co.jp/



株式会社AndTech 技術講習会一覧




一流の講師のＷＥＢ講座セミナーを毎月多数開催しております。
https://andtech.co.jp/seminar_category/



株式会社AndTech 書籍一覧




選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。
https://andtech.co.jp/books/



株式会社AndTech コンサルティングサービス




経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。
https://andtech.co.jp/business_consulting/



本件に関するお問い合わせ


株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス：pr●andtech.co.jp（●を@に変更しご連絡ください）



下記プログラム全項目（詳細が気になる方は是非ご覧ください）


第1章 日本と欧州のプラスチック関連の政策動向
はじめに
1. 3つの視点からみたプラスチック問題
2. プラスチックのリサイクルを促進する政策の必要性
3. 日欧のプラスチックリサイクルに関する政策
3.1 経緯
3.2 リサイクルに関する目標の設定
3.3 リサイクル促進に関する最近の政策動向
おわりに —今後の方向性

第2章 環境配慮型軟包装・ラミネート包装の開発とリサイクルに向けた技術動向
はじめに
1. 環境配慮とは
1.1 環境配慮の項目
1.2 廃棄プラスチックの処理
1.3 環境対応の企業事例
1.4 フランスの環境対応、Eco Score表示の動き
2. 考え方の変化
3. 包装設計時の課題
3.1 Circular Packagingへの配慮
3.2 企業の包装設計の考え方の事例
3.3 フラストレーションフリーパッケージ」（FFP）認証を取得の方法
4. 軟包装材料のラミネート品の開発
4.1 Renewable Resources由来の利用：植物由来包材
4.2 モノマテリアル包材
4.3 再生再利用原材料の模索
4.4 バリア包材
4.5 軽量化・薄層化技術
4.6 紙製包材
4.7 生分解性樹脂とコンポスタブルの商品化考察
4.8 木材セルロースをベースにした新しいタイプのプラスチックを開発
4.9 VTT、Arla Foods、Paulig、Wipakは、セルロースと脂肪酸で作られた熱可塑性フィルムを開発
5. 包装加工
5.1 小ロット・必要量生産体制
おわりに

第3章 各社の新製品動向
第1節 相溶化剤マリコンの開発と複合材料への応用
はじめに
1. 相溶化剤マリコンの開発経緯
1.1 相溶化剤マリコンによる樹脂の相溶化
1.2 樹脂相溶化例（ポリエチレン樹脂／ポリエステル樹脂）
1.3 積層フィルムリサイクルへの応用例
1.4 オレフィン系樹脂のフィラー分散改質例
おわりに


第2節 フルオレンセルロースファイバー（FLCF）の開発とリサイクルへの応用
はじめに
1. フルオレンセルロースファイバー（FLCF）の開発
1.1 FLCFの基本物性
1.2 ポリアミド系樹脂とFLCFのコンパウンド
1.3 FLCFの繰返し成型可能な樹脂コンパウンドへの応用例
おわりに


第3節 マテリアルリサイクル向け添加剤の開発
はじめに
1. リサイクルの種類
2. マテリアルリサイクルにおける課題
3. マテリアルリサイクルに効果を発揮する添加剤
3.1 リサイクルプラスチックの熱劣化と酸化防止剤
3.2 酸化防止剤
3.3 核剤
3.4 その他の添加剤
4. マテリアルリサイクルプラスチック向け製品の開発
4.1 リサイクルプラスチックの分析
4.2 UPRシリーズの特徴
おわりに


第4節 アップグレードリサイクルを実現するリサイクル材料の開発
はじめに
1. プラスチックリサイクルの概要
1.1 プラスチックリサイクルの価値
1.2 プラスチックリサイクルの方法
2. 事務機器へのリサイクルプラスチックの適用事例
2.1 リサイクルプラスチック適用の目的
2.2 適用部品の選定
2.3 リサイクルプラスチックの選定
2.4 アップグレードリサイクルのための開発技術
3. リサイクルプラスチックのアップグレード技術
3.1 リサイクルPC、リサイクルPETの外装部品適用における技術課題
3.2 複合化による材料アップグレード
3.3 リアクティブブレンドを利用した材料アップグレード
3.4 成形技術による材料適用範囲の拡大
おわりに


第5節 サステナブルパッケージを志向したガスバリア性接着剤の開発とモノマテリアル材料への展開
はじめに
1. 当社グループのサステナブルな社会の実現に向けた取り組み
2. ガスバリア性接着剤「マクシーブ(R)」ついて
2.1 マクシーブ(R)とは
2.2 環境配慮型の食品容器
3. マクシーブ(R)適用によるモノマテリアル包材のハイバリア化検討
3.1 モノマテリアル包材について
3.2 マクシーブ(R)適用によるハイバリア化検討
3.3 ハイバリア性発現機構について
3.4 食品長期保存試験について
おわりに


第4章 サーキュラーエコノミー時代のプラスチックパッケージ：英国と欧州の挑戦 ～化石由来バージンプラスチックの削減と再生材含有パッケージの拡大～
PETリサイクルを最大化する
消費財メーカーのサーキュラーエコノミーのビジョン
英国のサーキュラーエコノミーに向けたパッケージングの最新情報
パッケージの設計、開発、配送の課題


第5章 なぜ欧州の環境対応材料ビジネスは進んでいるのか
～熱可塑性複合材料のリサイクルを通して考える日本に必要なリーダーシップ～
はじめに
1 欧州はなぜ環境対応で注目されるのか
1.1 欧州の環境意識
1.2 欧州と日本～プラスチックリサイクルの現状比較
1.3 欧州の本当の強さ
2. 高機能プラスチック製品のリサイクルの難しさ
3. 環境対応高機能プラスチック製品に求められる条件
4. アクリルー時代に適応した特性を持つ古くて新しいプラスチック
5. アルケマのヨーロッパにおけるアクリルポリマーリサイクルの取り組み MMATwo
6. アクリルポリマーリサイクルに関する日本の動き
7. 熱可塑性繊維強化複合材料向けの現場重合型アクリル系材料 Elium(R)（エリウム）
8. 繊維強化複合材料のリサイクルの現状
8.1 ガラス繊維強化複合材料
8.2 炭素繊維強化複合材料
8.3 リサイクル炭素繊維
8.4 Elium(R) ガラス繊維強化複合材料のマテリアルリサイクルとケミカルリサイクル
8.5 繊維強化複合材料のリサイクルの将来
9. 繊維強化複合材料で日本がリードを取るには？
おわりに-プラスチック・フリー生活!?


第6章 プラスチック資源循環促進法の施行に向けた最新動向と関連業界の動き
はじめに
1. 合同会議
1.1 経緯
1.2 合同会議の委員
2. パブコメの政省令案
2.1 6つのテーマ
2.2 プラスチック資源循環促進の基本方針
2.3 プラスチック使用製品設計指針
2.4 特定プラスチック使用製品の使用の合理化
2.5 市町村による分別収集・再商品化
2.6 製造・販売事業者等による自主回収・再資源化
2.7 排出事業者の排出抑制・再資源化等
2.8 罰則
2.9 政省令案のまとめ
3. 飲食店の対応例
4. 市民の取り組み例
5. 関連法規制の動き（バーゼル法改正）
6. COP26
おわりに


第7章 飲料メーカーでの容器包装へのバイオマスラベルの高バイオマス、バイオマスインキの選定の選定
はじめに
1. 植物由来原料を使用した資材の展開
1.1 オールバイオマス素材の「三ツ矢サイダーPET1.5L」の展開概要
1.1.1 ラベル
1.1.2 ラベルの高バイオマス化の追求
1.2 バイオマスインキを活用した「アサヒ おいしい水」天然水ブランドの展開概要
1.2.1 バイオマスインキの量産化検討
おわりに


第8章 資源を循環させるテラサイクルとLoopのビジネスモデルについて
～捨てるという概念を捨てよう（Eliminate the idea of waste）～
はじめに
1. テラサイクルについて
2. リサイクルと経済合理性
3. テラサイクルのリサイクルプログラムについて
4. 海洋プラスチックのバリューチェーン
5. 廃棄物を出さない仕組みLoop
おわりに


第9章 環境循環型社会における先進企業の取り組み
カーボン・オフセットの最新事例と脱炭素経営の今後の展望
はじめに
1. 環境価値・クレジットの種類
2. J-クレジット創出の流れ
3. クレジットの活用（カーボンオフセット）の実施方法
4. カーボンオフセットの事例
5. 再生可能エネルギー由来の環境価値について
6. 非化石証書について
7. 非化石証書と海外含むほかの環境価値取引制度との比較
8. 再エネ活用事例
9. カーボンオフセットの必要性
10. 今後の脱炭素経営への打ち手のご提案


セミナー報告：BS研究会「環境循環型社会に向けた製造業の新たな取り組み」オンラインセミナー報告
はじめに
1. 基調講演
2.「プラスチック再資源化技術開発と環境循環型社会への取り組み」
3.「生分解性ポリマーGreenPlanetの開発による環境循環型社会への取り組み」
4.「”ごみ”を”エタノール”に変換する革新的生産技術の開発と環境循環型社会への取り組み」
「環境配慮包装」関連特許出願状況

第2回 バイオマスポリエチレン関連特許出願状況
はじめに
1. モノマー
2. バイオPEフィルム
2.1 異議申し立て
2.2 大日本印刷
2.3 凸版印刷
2.4 他のフィルム特許
3. 薄紙との積層
4. シート
おわりに


＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以 上

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000148.000080053.html