高品質・低価格・次世代型デジタルホワイトボード（電子黒板）Dahua「DeepHub」輸入販売開始

三叶商事株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：ZHU TIANYI）は、DAHUAデジタルホワイトボード(電子黒板)『DeepHub』シリーズの輸入販売を開始します。


Dahua Deephubスマートインタラクティブホワイトボード(電子黒板)は、1台で何役もこなすオールインワン設計。ワイヤレス投影、ホワイトボードへの直接書き込み、ビデオ会議、およびファイル管理などの日常業務からオンライン会議までさまざまな用途に使えます。より臨場感を感じられる機能が満載で、効率的で効果的なコラボレーションを実現することができます。

コロナ禍で働き方が多様化する中、場所や時間にとらわれずに、関係者が情報共有したり、ディスカッションできる環境作りが求められています。「情報共有」「意思決定」「アイデア出し」といったコミュニケーションのスピード、質の向上が問われています。DeepHubは効率的なコミュニケーションをデジタルの力で解決、生産性の向上や業務の効率化を支援します。




今回取り扱いを開始する「DeepHub」は、空気隙間ゼロ技術を採用で、なめらかな書き心地を実現。外見は薄型で段差のないフラットなタッチパネルと、4Kの高解像度カメラを採用し、高級感のある洗練されたデザインが特徴のハイスペック商品です。

DeepHubの特長

1．必要なものが一式揃うAll in One

「DeepHub」は、Web会議やプレゼンテーションなどに必要な機能が一式揃うAll in Oneタイプ。プロジェクタ、ホワイトボード、スピーカー、マイクロフォン、コンピュータまで、一つに統合しました。複数の機器の接続や互換性の検証などが不要で、それぞれを個別に購入してセットする煩雑さから解放されます。



2．Web会議～高性能な機能で臨場感あふれる対面コミュニケーション体験が可能

「DeepHub」は、4800万画素の高解像度カメラ、最大104°FOV-H、半径8m先まで集音可能な高性能マイク、ステレオスピーカー内蔵など、高品質のオーディオ＆ビデオパフォーマンスは、参加者の表情や細やかな発言もリアルに伝達。臨場感あふれる対面コミュニケーション体験が実現できます。


3．使い易さと利便性

4Kのディスプレイはタッチパネルになっており、ペンや指で滑らかに書き込みが可能です。また、ボードには画像や動画などマルチメディアファイルを直接挿入でき、最大20点の同時タッチ書込みが可能。マルチ書込み＆消去モード、グラフィックの挿入、ズームやドラッグ操作も簡単、使いやすく、効率アップができます。




4．プレゼンテーションが簡単・すぐ表示で議論が加速する

シェアリングケーブルや専用アプリを使用することで、OSを問わずノートパソコン、タブレット、携帯電話など最大９台の端末からのワンタップワイヤレス投影が可能（面倒なケーブル接続から解放）。画面の注釈とリバース制御もできます。最大９台の端末からの同時ワイヤレス投影ができます。




製品詳細はこちら
DeepHub商品HP：https://dahua.mikyo.co.jp/
商品に関するお問い合わせ：https://www.dahua.mikyo.co.jp/contact/


DeepHubのメーカー：Dahua社について
Dahua Technologyは世界をリードするビデオ中心のスマートIoTソリューションとサービスのプロバイダーです。 Dahua Technology は、18,000 名以上の社員を擁し、その内、50％以上が研究開発に従事しています。Dahua Technology は2002 年、世界初の自社開発8 チャンネルリアルタイム組込型DVR を発売して以来、技術革新に専念し、研究開発への投資を継続的に高めており、現在、年間売上高の約10％を研究開発に投資しています。Dahua Technology は、ビデオIoT 技術に基づく新たな機会を継続的に模索し、マシンビジョン、ビデオ会議システム、業務用ドローン、スマートファイヤーセーフティ、自動車技術、スマートストレージ、ロボティクスなどの分野でビジネスを展開しています。

グローバルなマーケティング・サービスネットワークを擁するDahua Technology は、中国に200 以上のオフィスを設立し、アジア太平洋、北米、ヨーロッパ、アフリカなどに58 の海外子会社・代表オフィスを立ち上げ、お客様に迅速に高品質なサービスを提供しています。Dahua Technology は、「より安全な社会と、よりスマートな生活を可能にする」という使命を掲げ、180の国と地域に、製品、ソリューション、サービスを展開しており、スマートシティ、交通、小売、銀行・金融、エネルギーなどの主要産業を網羅しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000061956.html