さまざまな自動車メーカーに採用されているセキュリティ機能によるスキャンツール接続制限ーこれらを解決するボッシュの診断ソリューション「セキュア ダイアグノシス アクセス (SDA)」ー

メルセデス・ベンツ車両への対応開始

ボッシュは、セキュリティ保護された車両システムへの診断を拡張し、対応する自動車メーカーを拡充します。 「セキュア ダイアグノシス アクセス（SDA）」（以下：SDA）は、１回の登録で、さまざまな自動車メーカーのセキュリティ保護された診断データにアクセスを可能にします。 セキュリティ保護された診断データへのアクセスは、一般整備工場の競争力を維持します。



昨今、多くの車両は、運転支援システムのエーミングやサービスインターバルの設定などの アクティブ（能動的）診断機能を実行するために、自動車メーカー固有のアクセス許可を必要としており、これにより多くの一般整備工場は、深刻な問題を抱えています。そこでボッシュは、標準化されたソリューションを開発しました。SDAは、ESI[tronic]2.0のコントロールユニット診断(SD)ソフトウェアを使用して、これらのセキュリティ保護された診断コンテンツへのアクセスを提供します。

2021年8月以降、ESI[tronic]2.0 Onlineのコントロールユニット診断(SD)を使用するワークショップはSDAを介して、フォルクスワーゲン(VW)グループの複数の車両のセキュリティ保護されたシステムにアクセスできるようになりました。　ボッシュのSDAは、VWグループの車両のアクセス制限された診断作業を実行するための現行のセキュリティレベルの要件を満たしています。更に、今年（2022年）初めに行われた ESI[tronic]2.0 Onlineのソフトウェアアップデート以来、ユーザーはSDAを介して、フィアット(Fiat)、アルファロメオ(Alfa Romeo)、ランチア(Lancia)、アバルト(Abarth)、クライスラー(Chrysler)、ジープ(Jeep)、ダッジ/ラム(Dodge/RAM) のセキュリティ保護された車両データにもアクセスが出来るようになりました。

更に、2022年6月にはSDAの対応が拡張され、メルセデス・ベンツ(Mercedes-Benz) の現行車種にもアクセスできるようになります。

また、ボッシュは、SDAによるアクセスの可能性を継続的に拡大するため、更なる自動車メーカーの開発部門とも密接に協力しています。

個人用ボッシュIDでSDAを簡単に利用

SDAを使用するには、ワークショップのスタッフは、電子メールアドレスと自身で定めたパスワードからなる無料の個人用ボッシュID を作成し、ガイドに従って初期設定を行います。設定作業は初回の1回のみです。一度登録を行えば、SDAを介した、セキュリティ保護された診断データへの全てのアクセスが可能になります。

メルセデス・ベンツ(Mercedes-Benz) のセキュリティ保護されたデータにアクセスする場合のみ、ボッシュIDの作成に加えて、ネットワークの識別の為、追加プロセスが必要です。そのネットワークでの識別登録後、これらメルセデス・ベンツ(Mercedes-Benz)のセキュリティ保護されたデータへのアクセスが可能になります。


SDAヘルプセンターでの分かりやすい説明とヒント

ESI[tronic]2.0 からSDAにアクセスする方法は、基本的に2つあります。一つはユーザーが、診断開始時にボッシュIDをアクティブにして、ESI[tronic]2.0内でSDAアクセスをアクティブにする方法です。もう一つの方法は、ESI[tronic]2.0 は、セキュリティ保護されたシステムが搭載されている車両に接続されるとポップアップウィンドウを開き、その車両にセキュリティ保護されたシステムが搭載されていることをユーザーに知らせます。また、ユーザーはポップアップウィンドウ内のリンクから SDA ヘルプセンターにアクセスし、追加サポートを受けることができます。このヘルプセンターには、SDAに関する重要な情報、よくある質問、説明用の画像や動画などの情報が含まれています。

SDAを使用するには、ESI[tronic]2.0オンライン ソフトウェア、コントロールユニット診断(SD) の有効なライセンス、および安定したインターネット接続が必要です。さらに、現行世代のボッシュの故障診断機、KTS560、KTS590、KTS350が必要です。これにより様々なメーカーの車両を取り扱う一般整備工場においても、最新の車両モデルに対して、アクティブ（能動的）診断作業を行うことができ、競争力を維持することが可能となります。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000053190.html