AIプロセッサー搭載「Ｓシリーズ」、PTZカメラにバリエーション5機種を追加

使用環境に合わせた、ブラックモデル、耐重塩害モデルをラインナップ

i-PRO(アイプロ)株式会社（東京都港区、代表取締役社長 尾崎 祥平、以下i-PRO）は、AIプロセッサー搭載のスタンダードモデルである「Sシリーズ」のPTZカメラに、ご要望の多かったブラックモデル4機種と、耐重塩害モデル1機種を新たにラインナップに加え、日本国内向けに2023年1月より発売します。




Sシリーズは、カメラ本体にAIプロセッサーを内蔵しており、更にカメラ内にAIアプリケーションをインストールすることで、お客様のニーズに特化した分析・解析をカメラ内部で実現することを特長としています。

今回追加するPTZカメラは、パン・チルト・ズーム動作の高速化と耐久性強化、AI自動追尾の標準搭載など、本年加わったＳシリーズPTZカメラの基本性能はそのままに、黒やこげ茶といった濃色の壁にも景観を損ねずに設置できるブラックモデルと、重塩害地域にも設置可能なモデルの追加を行ったものです。

製品概要・特長は以下のとおりです。

■商品の主な特長

1. 空間への調和を意識した外観色（ブラックモデル）
カメラ本体を目立たせず、黒やこげ茶といった濃色の壁などに、景観を損ねず設置できます。

2. 潮風が吹く沿岸部などの重塩害地域においても設置可能（耐重塩害モデル）
ISO14993に準拠し、重塩害対策として外装を耐重塩害仕様とすることで腐食しにくくしています。
さらに、外装に露出する金属部を締め合わせるねじに耐食処理ねじを採用し、腐食によるねじの固着を発生しにくくしています。

3. 高速・高精度・高耐久性のPTZ機構搭載によりタイムロスを極小化
パン・チルト速度は最大500°/秒（10倍・21倍）。プリセット移動中のパン・チルト・ズーム・フォーカスの動作を同時に行うことでプリセット時間の極小化を実現。また、高耐久ギアの採用でメンテナンス頻度も軽減。
屋外モデルは、防塵防水規格” IP66/IP67 ”や耐衝撃保護等級” IK10 ”に対応。

4. AI物体検知とテンプレートマッチング（※1）を組み合わせた、高精度のAI自動追尾を標準搭載
人や車両をAIにより的確に検知することでスムーズな自動追尾を実現。従来必要だったジョイスティック操作の代替として、スムーズに被写体を追尾。

5. 高精度な物体検知・識別とAIアプリケーション（※2）のインストールにより、様々なソリューションを実現
動体検知、ナンバー認識、マスク非着用検知、顔検知、人物属性識別、車両属性識別、混雑検知等の豊富なAIアプリケーションの中から、最大2つまで同時に使用可能（※3）。幅広いシーンで活用できます。

6. データの改ざんやなりすましを防ぐサイバーセキュリティー性能
第3者機関発行の電子証明書（Global Sign(R)（※4））に加えて、FIPS 140-2 Level3（※5）に認定されたハードウェアを搭載し、データ保護性能を強化。

■品名・品番など






・技術仕様詳細については、i-PRO コンポーネント Webカタログ ( https://cwc.i-pro.com/ ) で公開しています。

※1：物体推定位置の画像をテンプレートに登録して照合する従来型の追尾の方式。
※2：AIアプリケーションは別売のオプションです。
※3：2つのAIアプリケーションとは別に、AI音識別アプリケーションは無償でプリインストール済み。
※4：Global Sign(R)はGMOグローバルサイン株式会社の登録商標です。
※5：FIPS 140-2は、米国連邦情報処理標準規格（Federal Information Processing Standards）で暗号化モジュールのセキュリティ要件を定めた規格。Level 3は、政府や法執行機関など、高いセキュリティが求められる場所に適したレベル。


■i-PROについて
i-PRO株式会社は、セキュリティ監視、パブリックセーフティ、そして医療用イメージングの各分野に欠かせないセンシングソリューションの世界的なリーディングカンパニーです。パナソニックにおける60年以上にわたる数々のセンシング技術とイノベーションを継承し、2019年に設立されました。
私たちは、一瞬も見逃さない高度なセンシング技術とあらゆる環境に対応する信頼性の高いソリューションで、人々の命を守り救うプロフェッショナルをサポートし、より安心安全な社会の実現に貢献します。
https://i-pro.com/corp/jp/

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i-PROカスタマーコンタクト（ https://japancs.i-pro.com/page/inquiry ）までお願いいたします。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000075890.html