おにぎりアクション2017、ＳＮＳ上にお～いお茶とおにぎりの写真があふれる

写真投稿は合計16万枚を超え、5分の1がお～いお茶と一緒に投稿

　日本発、世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWOInternational（東京都港区、代表小暮真久/以下、TFT）は、「おにぎりアクション2017」を本年10月5日から11月15日まで実施いたしました。このアクションは、おにぎりの写真をSNSまたは特設サイトで投稿すると、参加者に代わり賛同企業が1枚につき100円を寄付し、アフリカ・アジアの子どもたちに給食5食を贈るという取り組みです。 　本年は、伊藤園の商品「お～いお茶」とおにぎりを一緒に投稿すると、2倍の給食（10食分）が届くタイアップ企画を実施したところ、SNS上に「お～いお茶」とおにぎりの写真があふれ、投稿全体のうち約5分の1が「お～いお茶」とおにぎりが一緒に撮影される結果となりました。おにぎりと一緒に食す機会の多い緑茶商品とのタイアップにより、おにぎりだけでなく、緑茶商品が広く発信される機会となりました。



■世界33カ国以上からのべ50万人が参加。16万枚のうち5割がInstagramからの投稿

　本アクションへの写真投稿は、日本だけでなく世界33か国以上から寄せられ、のべ50万人にご参加いただきました。その結果、1日平均3,800枚の写真投稿があり、42日間のアクション期間で合計16万枚を超える写真が集まりました。これは、昨年のアクションにおける投稿数(1日平均2,000枚)と比較すると、約2倍となる結果です。



投稿された写真は、Instagramからの投稿が51%、Twitterが34％と、約8割がInstagramおよびTwitterからの投稿で占められていました。5万人以上のフォロワーを持つインスタグラマーや著名人を始め、発信力のあるInstagram,Twitterユーザーがおにぎりアクションについて発信したことで、SNS上で広く拡散しました。特にInstagram上では、共感の輪が広がり、#OnigiriActionをつけたユーザー同士の交流が生まれました。相互にいいね！やコメントを付け合うなどコミュニティが形成されたことで、アクションへのリピート参加が促進されました。結果として、SNS投稿に対する「いいね！」数は、合計2,200万を超えました。

　また、「おにぎり」が、盛り付けやデコレーション、写真の撮り方などで多様なアレンジをすることができる食べ物で、「インスタ映え」「ＳＮＳ映え」する写真を撮影しやすいことも、アクションが拡大した大きな要因の1つです。アクション期間中に消費されたおにぎりの数は推計66万個(注)、お米の消費量に換算すると66トンとなりました。本アクションは、アフリカ・アジアの子どもたちへの給食支援にとどまらず、お米の消費拡大にも繋がりました。

■おにぎりとお～いお茶を一緒に撮った写真・動画が約3万5千枚投稿され、伊藤園が35万食分を寄付


　アクションの一環として、伊藤園では、「お～いお茶」とおにぎりを一緒に撮影した写真または動画を特設サイトもしくはハッシュタグ（#OnigiaiAction #おーいお茶）をつけてSNSに投稿すると、給食10食分を寄付する取り組みを行いました。伊藤園は25万食（写真投稿2万5千枚分）を寄付の上限として投稿を募集したところ、広く参加者の共感を呼び、想定より早いペースで多くの投稿が寄せられました。結果として、想定を上回る3万5千の投稿をいただいたことから、投稿分に当たる35万食を伊藤園からご寄付いただきました。

　期間中は、国内だけでなく海外からも多くの投稿があり、世界でも広くお～いお茶とおにぎりで世界を変える本取り組みが広がりました。また、本取り組みに対しては、参加者からの称賛・応援のコメントも多数寄せられ、日本の食「おにぎりとお茶」が国内外問わず広く発信される取り組みとなりました。



株式会社伊藤園　マーケティング一部　大楽泰督(だいらくよしまさ)氏　コメント

皆様の「アフリカ・アジアの子どもたちを想う気持ち」が大きな反響を呼び、想定を大きく上回る投稿数となり、昨年度の3.5倍の給食をお届けできることになりました。ご投稿いただいた写真、動画は皆様のあたたかい気持ちが伝わってくるものばかりで、投稿をみていて私自身、心があたたかくなりました。
「日本のお茶とおにぎりは　誰かと誰かをむすぶ　日本の宝もの。」
今後も日本のお茶とおにぎり（和食）を通じて誰かと誰かをむすび、「ありがとう」が増える活動をしていきたいと思います。たくさんのご投稿・ご参加、誠にありがとうございました。

■日本から16社が賛同し寄付。アクションで合計約100万食の給食を届ける

　賛同企業として、日本から16社（旭化成ホームプロダクツ、イオンリテール、伊藤園、Oisix、日本航空、福井県あわら市、FiNC、若菜（西友子会社）、丸紅、ますやみそ、良品計画、海苔で健康推進委員会、USEN、SCREENホールディングス、シチズン時計、日本ガイシ）、米国に拠点を置く企業19社の計35社が参加しました。期間中に16万枚の写真投稿があったことから、合計約100万食の給食をアフリカ・アジアの子どもたちに届ける結果となりました。

TABLE FOR TWO International　おにぎりアクション企画責任者　大宮 千絵コメント
「日本の食を通じて世界を変えたい」という想いからスタートした本企画に、本年もたくさんの方々にご参加いただけましたこと、大変嬉しく思います。大切な誰かのために握る「おにぎり」をシンボルフードに選んだのは、おにぎりが日本の代表的な食であり、かつ親から子へなど、大切な誰かのために愛を込めてにぎられる愛情のこもった象徴的な食べ物であると考えたためです。同様に、日本の代表的な飲み物である「緑茶」とおにぎりを一緒に投稿するという仕組みも広くご賛同いただき、SNS上におにぎりとお～いお茶の写真があふれる結果となりました。皆さまのおかげで合計約100万食もの給食を届けることができ、大変嬉しく思います。

注）投稿された写真に写っているおにぎりの平均個数から推定

上記以外にも、以下をご取材頂けます。
◆ TFT事務局長 安東迪子またはキャンペーン責任者へのご取材
◆ 参加企業の店舗や社員食堂、大学食堂、ご担当者へのご取材

NPO法人TABLE FOR TWO Internationalについて（http://jp.tablefor2.org/）
2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私たちと開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトの下、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1食分をプレゼントできる。これまで企業や官公庁、大学、病院など約650団体が参加。気軽に社会貢献とメタボ予防ができるという一石二鳥な取り組みが人気を呼び、約5,300万食をアフリカのウガンダ、ルワンダ、エチオピア、タンザニア、ケニア、アジアのミャンマー、フィリピンに届けた。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000106.000008886.html