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ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーが累積販売台数14万台を突破

(2018/3/2)

カテゴリ:キャンペーン

リリース発行企業:株式会社ネオ・コーポレーション

ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーが累積販売台数14万台を突破

14万台突破キャンペーンを実施


株式会社ネオ・コーポレーション(所在地:大阪市淀川区、代表取締役:近森靖彦)は、2018年3月1日をもちまして、自社開発商品の電子ブレーカー ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」が累積販売台数14万台を突破したことをお知らせいたします。


当社は2004年6月1日より電子ブレーカー ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」の販売を開始し、着実に販売実績を伸ばして参りました。年間約20,000台を販売し、電子ブレーカー業界トップクラスのシェアを誇っています。今後も更なるシェア拡大と成長を目指し、邁進して参ります。


▼14万台突破キャンペーン実施のお知らせ
 累積販売台数14万台突破を記念して、ご紹介キャンペーンを実施いたします。ご紹介いただいたお客様の契約件数に応じて、話題の商品や家電商品、バイク、自動車に至るまで幅広くご用意しております。詳しくは、下記URLをご覧ください。

▼14万台突破キャンペーンサイト
https://www.neo-campaign.com/
ご紹介キャンペーンを実施!
■ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」について
 ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」は、電力会社の主開閉器契約により、より契約容量を小さくすることを可能にするために開発された自社開発商品です。ブレーカーに流れる電流値と、その流れる時間を正確に計測するCPUを内蔵しており、従来のブレーカーにはない緻密な動作特性を実現します。超過電流が流れても、電気用品安全法に則って最大容量域での通電が可能となり、従来のパフォーマンスは維持したまま契約容量を最小限に抑えることができます。また、内線規程に則り安全基準をクリアし、JET(財団法人電気安全環境研究所)の認可も取得していますので、高い安全性が確保されております。多種多様な業種にわたり培ってきた実績と、電力コスト削減効果を高く評価いただき、お申し込みをいただいたお客様の約半数は、導入効果を実感されたお客様からのご紹介によるものです。


■新商材の感震装置「CRS」について
 USBメモリー程度に小型化した感震装置「CRS」も2018年1月に販売開始して以来、ご好評をいただいております。N-EBシリーズに差し込むだけで、地震火災に備える感震ブレーカーとなり、低圧電力をお使いの工場、店舗、オフィスなど、一般家庭よりも被害が想定される場所の地震による火災の被害を防止します。地震発生時に震度5強以上の揺れを感震装置「CRS」が感知し、ブレーカーを自動的に遮断し、機器への電気の供給を止めるため、不在時や緊急時に効果的です。感震ブレーカーの導入で、電気コスト削減に加えて、安心・安全も実感していただけます。


■株式会社ネオ・コーポレションについて
 株式会社ネオ・コーポレーションは、低圧電力・高圧電力の基本料金および、一般家庭の電力料金の削減に取り組むビジネスを日本全国で展開しています。工場、店舗、オフィスなどの中小企業向けの低圧電力を主力とした電力コスト削減事業からスタートし、高圧電力、新電力へと対象契約を拡大し続けています。低圧電力のお客様には、業界トップクラスのシェアを誇る電子ブレーカー ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」による基本料金の削減、高圧電力の法人様には夏季の突発的なデマンド値を自動でコントロールするデマンドコントローラー「ACMD」による基本料金の削減、新電力による電力プランも個人のお客様に留まらず、低圧電力契約のお客様にも適用できるプランをご用意しております。また、2018年1月16日付で、電子ブレーカー業界で初めて、一般社団法人日本経済団体連合会(経団連)へ加盟しております。


【ネオ・コーポレーション提供サービスサイト】
●企業ホームページ
https://www.neo-corporation.co.jp
●低圧電力事業
https://www.costcut-breaker.com/
●感震装置「CRS」製品サイト
https://www.kanshin-anshin.com/
●高圧電力事業
https://www.aircon-demacon.com/
●電力小売事業
https://www.neo-pps.com/


※社名、ロゴマーク、商品名およびサービス名は商標または登録商標です。
※記載されている内容は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

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※ ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。

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