デジタルハリウッド大学［DHU］公開講座｜藤村哲也氏による『ハリウッドのパラダイムシフト』

2018年8月2日（木）19:20-21:00、要予約/入場無料/定員100名

デジタルハリウッド大学［DHU］では、一般の方もご参加いただける公開講座、藤村哲也氏による『ハリウッドのパラダイムシフト』を開催いたします。 映画が誕生し、ハリウッドスタジオを中心とした世界的な映画づくりと流通のしくみが出来上がってから100年あまり。それが、ここ数年のインターネット技術を中心としたデジタル情報流通革命で、これまでの常識を根底から覆す変化が起きています。 過渡期にある世界の映像業界の現在の様子を大きく捉えつつ、ヒントを探ります。


　3DCG、ゲーム・プログラミング、アニメ、映像、グラフィックデザイン、ウェブ、ビジネス、先端メディア表現の8つの専門領域を学ぶデジタルハリウッド大学では、ギャガ株式会社の創業者・フィロソフィア株式会社代表取締役社長であり、本学の特任教授でもある藤村哲也氏による公開講座を開催いたします。

「ハリウッドはいま、100年に1度のパラダイムシフトを迎えている――。」

　映画が誕生し、ハリウッドスタジオを中心とした世界的な映画づくりと流通のしくみが出来上がってから100年あまり。それが、ここ数年のインターネット技術を中心としたデジタル情報流通革命で、これまでの常識を根底から覆す変化が起きています。

　その象徴的な出来事が、2017年末に発表された、ディズニーによる20世紀フォックスの買収です。これをきっかけに、ハリウッドそのものが再編され、映画をはじめとした映像によるエンターテインメントの新しいあり方が模索されようとしています。

　このパラダイムシフトの中心となるプレイヤーは誰か？
　ハリウッドのメジャースタジオは今後どうなっていくのか？
　パラダイムシフトによってどのような具体的な影響がもたらされ、
　クリエイターのあり方はどのように変化していくか？

　過渡期にある世界の映像業界の現在の様子を大きく捉えつつ、ヒントを探ります。


【講師】



藤村 哲也（ふじむらてつや）
デジタルハリウッド大学　特任教授


ギャガ株式会社の創業者、フィロソフィア株式会社代表取締役社長。 国内外のエンタテイメント業界の有力企業の国際映画・映像ビジネスのコンサルタントを引き受けると同時に、日本のIP(Intellectual Property= 原作となる漫画、アニメやゲームなどの知的所有権)をもとにしたハリウッドでの映画製作を手がけ、漫画を基にした初のハリウッド大作である「ゴースト・イン・ザ・シェル」のエグゼクティブ・プロデューサーを務める。


■開催概要

デジタルハリウッド大学［DHU］公開講座
ハリウッドのパラダイムシフト（要予約/無料/入退場自由）

日時：2018年08月02日(木)19:20-21:00

会場：デジタルハリウッド大学・駿河台キャンパス
東京都千代田区神田駿河台4-6　御茶ノ水ソラシティ アカデミア3F

（交通アクセス）
JR「御茶ノ水駅」聖橋口より徒歩１分、東京メトロ千代田線「新御茶ノ水駅」直結、
丸ノ内線「御茶ノ水駅」より徒歩4分

定員：100名

参加申し込み：https://www.dhw.ac.jp/feature/lecture/20180802/


＜注意事項：申込される方はご一読ください＞
※満席時のみ、お断りのメールをさせていただく場合がございます。
※本講座は本学の学生以外に、一般の方およびマスコミ関係者も参加される予定です。
※お申し込みをされた方は必ず参加するようにしてください。
※当日の講義の録音、および当日投影される資料の撮影は禁止とさせていただきます。


■公開講座に関するお問い合わせ先

デジタルハリウッド大学 事務局
TEL：[phone]（平日10:00～18:30）
[e-mail]


【デジタルハリウッド大学とは】

http://www.dhw.ac.jp/

2005年4月、構造改革特区を利用した文部科学省認可の株式会社立の大学を東京・秋葉原に開学。
日本で初めて大学院（文部科学省認可）から誕生した、高度なＩＴスキルとデジタルコンテンツ、ビジネスで使える英語を学ぶ大学。
教員はすべてデジタルハリウッド大学のビジョンに共感し、これまでにない新しい大学と人材の育成に立ちあがったメンバーで構成。各業界の最前線で活躍しているプロの教員から直接指導を受けることができる。1～2年次には、徹底した英語カリキュラムを用意。世界で活躍できる人材を育成するために、ビジネスで通用する英語教育に注力。2年次には、協定校であるアメリカ・カナダ・イギリス・アイルランド・オーストラリア・シンガポールなどの高等教育機関への約1年間の留学プログラムを用意。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001490.000000496.html