- トップ
- 検索結果
記事検索結果
403件中、7ページ目 121〜140件を表示しています。 (検索にかかった時間：0.003秒)
東洋ゴム工業は14日、船舶や鉄道車両、建設機械、産業機械向け防振ゴムの一部で、顧客へ交付した製品検査成績書に不実記載の疑いがあると発表した。... 【国交省、対応を指示−関係団体などへ注意喚起】...
【計画前倒し】 東洋ゴム工業は大型スポーツ多目的車(SUV)向けタイヤの需要の伸びを踏まえ、米ジョージア州の工場の能力増強を半年ほど前倒しして進めている。
東洋ゴム工業は29日、免震ゴムの性能データ改ざん問題の責任をとって退任予定としていた山本卓司社長(58)の後任に、清水隆史常務執行役員(54)が昇格する人事を決めた。....
東洋ゴム工業 自動車用防振ゴムと等速ジョイントブーツに関する米国独占禁止法違反で、自動車メーカーに和解金として42億900万円支払うことで合意すると発表した。
原材料安と為替の円安効果が利益を押し上げており、ブリヂストン、横浜ゴム、東洋ゴム工業は15年12月期の経常利益予想を上方修正した。
東洋ゴム工業は欧州市場向け冬タイヤ「Snowprox S953A」が、独アウディの小型車「A3」の新車装着タイヤに採用された。
東洋ゴム工業の免震ゴムのデータ改ざん問題を受け、国土交通省の有識者委員会(深尾精一委員長=首都大学東京名誉教授)は29日、建材などに関する大臣認定制度の見直しを含む再発防止策案...
東洋ゴム工業はプレミアムSUV用タイヤ「PROXES T1 Sport SUV」が、独アウディのスポーツ多目的車(SUV)「Q7」の新車装着タイヤに採用された。
国土交通省は東洋ゴム工業が国の性能評価基準に適合しない免震ゴムを納入した問題に対応し、免震材料の交換改修工事中の建築物の安全性に関する指針をまとめた。
国土交通省に設けられた免震材料に関する第三者委員会(深尾精一委員長首都大学東京名誉教授)は29日、会合を開き、東洋ゴム工業がまとめた原因究明・再発防止策に対して、対策全般の継続的な外部...
東洋ゴム工業は23日、免震ゴムの性能偽装問題で、信木明会長(60)、山本卓司社長(58)以下取締役5人が引責辞任すると発表した。... 【解説/リスク管理の甘...
東洋ゴム工業が国の基準に適合しない免震ゴムを納入していた問題で、弁護士で構成する社外調査チームが22日、最終報告書を公表した。... ■再発防止策、来月まとめ−国交相 太田昭宏国土交...
東洋ゴム工業は国の性能評価基準に適合しない免震ゴムを納入していた問題で、信木明会長(60)と山本卓司社長(58)が引責辞任する方針を固めた。
東洋ゴム工業は10日、免震ゴムの性能改ざん問題をめぐり、再発防止策や関係者の処分を決めて公表する時期が当初予定より遅れ、今月後半以降になるとの見通しを明らかにした。
東洋ゴム工業は20日、国の性能評価基準に適合しない免震ゴムを納入した問題で、安全検証を終えていなかった残り22棟についてレベル2(震度6強から7程度)の地震でも倒壊しない構造であること...
東洋ゴム工業は2015年1―3月期連結決算で、免震ゴム性能偽装問題にからむ対応で特別損失140億円を計上し、当期損益は30億円の赤字(前年同期は90億円の黒字)となった。
東洋ゴム工業は30日、国の性能評価基準に適合しない免震ゴムを納入した問題で、77棟についてレベル2(震度6強から7程度)の地震に対して倒壊しない構造であることを確認したと発表した。
東洋ゴム工業は、国の認定基準を満たさない免震ゴムを納入していた問題で、弁護士で構成する社外調査チームによる中間報告書を公表した。
