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[ 医療・健康・食品 ]
(2017/7/6 05:00)
日本医療研究開発機構(AMED)は医療機器をネットワーク化して治療の質や効率を高める「スマート治療室」の実用化時期を、従来の2020年度から19年度に1年前倒しする。ネットワークへの接続性といった性能検証を18年度中に実施し、実用化にめどをつける。医療現場の安全性と業務効率化を追求し、併せて医療機器のネット化やIoT(モノのインターネット)で先行する欧米企業を追随するのが狙い。
現在、信州大学がネットワーク機能を備えたスマート治療室の設置を準備している。実際に医療機関での使用を前提とし、18年6―7月にも試験運用を始める予定。システム構築と並行してネットワークへの接続性や安全性、利便性などを検証する。
スマート治療室はデンソーのFA(工場自動化)用ミドルウエア(基盤ソフト)を医療用に変更した「OPeLiNK(オペリンク)」を活用し、電気メスや磁気共鳴画像装置(MRI)、手術台など主要な...
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(2017/7/6 05:00)
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